設備施工管理/「世界のマリコン」プライム市場上場/有資格者/全国

五洋建設株式会社
勤務地【東京都文京区、北海道札幌市、宮城県仙台市、新潟県新潟市、愛知県名古屋市、広島県広島市、愛媛県松山市、福岡県福岡市】年収500～950万円

# 生産施設
# 充実した研修体制
# 充実した福利厚生
# 急募
# 商業施設
# 公共施設
# 物流施設
# マンション
# S造
# RC造
# 再雇用制度あり
# 上場・大手企業
# 年間休日120日以上
# 資格取得支援制度あり

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募集要項

募集職種	設備施工管理・その他電気工事施工管理管工事施工管理
業種	建設（建築・土木・設備）
年収	500～950万円
仕事内容	■設備施工管理職【仕事内容】 ◎建築工事現場における設備工事の施工管理業務に携わります。 ◎3件の現場を兼務で管理、日によっては朝、昼、夕方と違う現場に出向くこともあります。 ◎現場の施工管理以外に設計や見積、入札に関する業務にも携わります。　マンション、事務所、倉庫、病院、診療所、老人ホーム、保育園など　まざまな　物件を担していただきます。　珍しいところで千葉マリンスタジアムというスポーツ施設も担当していただきます。 ◎設備工事は大きく分けて電気設備工事と機械設備工事の2つ。　電気設備であれば、変電施設や照明設備、防災設備、電話やインターネットといった通信関連設備など。　給排水や空調設備などが機械設備工事にあたります。【面白さ】複合施設の物件は住宅とは違い、地域冷暖房や空調施設など、大規模なシステムが導入されるため、設備の仕事はさまざまな現場を経験できるという面白さがあります。通信設備など進化の早い技術分野に至っては、教えてもらうと同時に新しい技術を追いかける面白さがあります。また、仕事で一番喜びを感じる瞬間は、工事中、建物の外周部にある足場が解体され、建物の姿が現れたとき。自分自身が携わった現場の前を通る際、知人や家族に話せることができる。ありふれた話ですが、こうした会話をできるのはやりがいとして本当に嬉しいものです
応募資格	【必須経験・資格】 ■1級管工事施工管理技士 ■1級電気工事施工管理技士 ※上記いずれかをお持ちの方 ■ゼネコンでの設備施工管理の実務経験者 ■現場代理人の経験がある方
活かせる経験スキル	1級管工事施工管理技士　 1級電気工事施工管理技士
勤務地	東京都文京区、北海道札幌市、宮城県仙台市、新潟県新潟市、愛知県名古屋市、広島県広島市、愛媛県松山市、福岡県福岡市
勤務時間	支店/作業所 8:30～17:30 本社/技術研究所 9:00～18:00
雇用形態	正社員
福利厚生	●各種社会保険完備（雇用・労災・健康・厚生年金） ●交通費全額支給 ●時間外手当、深夜手当、休日出勤手当、住宅手当、家族手当、別居手当、現場手当 ●社員持株制度、財形貯蓄制度、社内預金制度、退職金制度 ●借上社宅、独身寮、保養所、車通勤可（事業所により異なる）、屋内禁煙
休日	●完全週休2日制（土・日） ●祝日 ●夏季休暇（9日） ●年末年始休暇（7日）　 ●GW（暦どおり）　 ●有給休暇　 ●慶弔休暇　 ●創立記念日　 ●リフレッシュ休暇【年間休日129日】

その他、本掲載に無い詳細情報は
面談時等にお伝えいたします。

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企業情報

設立年月
1896年4月
資本金
304億4,900万円
売上高
4,991億6,400万円
従業員数
2,840名

企業について

目指すべき姿は、「グローバルな臨海部ナンバーワン・コンストラクター」です。
臨海部と海外に強みを持つ特徴あるゼネコンとして、”モノづくりに徹し、請負を極める（計画・設計段階から建設、維持管理まで、事業者、利用者の立場に立って総合的な技術サービスを提供する）”ことを追求しております。

その中で、国内土木、国内建築、海外の3部門の売上高がほぼ1/3という安定経営のもと、土木、建築の連携、国際での活躍、人的交流を打ち出し、国内土木部門では、港湾施設、空港滑走路、海中トンネル、鉄道施設等の良質なインフラを提供し、国内建築部門では、物流倉庫、商業施設、オフィスビル、スポーツ施設や再開発案件等、様々な建物の建設に携わり、社会貢献をしております。
海外部門では、シンガポールを拠点とし、香港、東南アジア、中近東・アフリカ等の国々で、所有する大型浚渫船を稼働させた航路・港湾整備、地盤改良、造成、トンネル工事、商業施設や病院建設など超大型プロジェクトに取り組んでいます。

コンサルタントメッセージ

【用意しているだけじゃない。実際に現場で利用されている教育制度です】
年次にあわせてキャリアアップできるよう教育制度を充実させています。例えば「原価管理」や「品質管理」など自分自身のスキルに合わせて研修を受講することが可能です。ただ、「現場で働いていると研修に行く暇なんてないよ」とお思いの方もいらっしゃるかもしれませんね。同社の場合は、「用意しているだけ」の教育制度ではありません。研修を受ける際は、現場に出なくて構いません（これは上司命令です）。社員が研修に行きやすい環境をつくっているのです。加えて、資格を取得する際には補助金を支給し、スキルアップを支援しています。

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