自動制御施工管理技術者：即戦力／プライム市場上場企業／愛知県

アズビル株式会社
勤務地【愛知県名古屋市】年収500～850万円

# 急募
# 上場・大手企業
# 年間休日120日以上

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募集要項

募集職種	電気工事施工管理管工事施工管理電気設備設計ビル設備管理
業種	メーカー（機械）
年収	500～850万円
仕事内容	中部支社（愛知県名古屋市）配属になります。ホテルや病院、商業施設、オフィスビル、工場、研究所等の大型施設における自動制御設備の新築/リニューアル工事の施工管理。客先要求事項を対話をしながら形にする業務ですので、０からのエンジニアリングに取り組んでいただきます。下請けのマネジメント、客先からの設計変更などフレキシブルな対応が求められる仕事です。【勤務地備考】東京本店：東京都品川区北品川5-5-15　大崎ブライトコア全国各支社：関西支社、中部支社全国各支店：北海道支店、東北支店、北関東支店、茨城支店、東関東支店、横浜支店、　　　　　　長野支店、北陸支店、中四国支店、九州支店
応募資格	【必須要件】以下の資格いずれかをお持ちの方 ■1級電気工事施工管理技士の有資格者。 ■1級管工事施工管理技士の有資格者。 ■1万平方メートル以上の大規模建物における施工管理の経験がある方。【歓迎要件】 ■電気設備工事および空調設備工事における一連の業務を経験された方 ■計装工事一連の施工管理者としての経験がある方を歓迎します。
活かせる経験スキル	1級管工事施工管理技士　 1級電気工事施工管理技士
勤務地	愛知県名古屋市
勤務時間	9：00～17：45（所定労働時間　7時間55分、休憩　50分）
雇用形態	正社員
福利厚生	健康保険・厚生年金・雇用保険・労災保険、昇給年1回（4月）、賞与年2回（6月・12月）、交通費全額支給、時間外手当（※全額支給）、家賃補助（東京地区・扶養家族あり／月2万5500円）、独身寮（29歳まで）、家族手当（配偶者／月1万7800円、子1人あたり／月7000円）、退職金制度、各種共済グループ保険、財形貯蓄、社員持株制度、資格支援制度、研修制度（eラーニング研修、集合研修、外部研修など）、屋内禁煙
休日	完全週休2日制(土・日・祝日）、春季・夏季長期連続休暇、年末年始休暇、年次有給休暇、特別休暇　など　年間休日126日

その他、本掲載に無い詳細情報は
面談時等にお伝えいたします。

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企業情報

設立年月
1949年8月
資本金
105億2,271万円
売上高
2,620億5,400万円
従業員数
5,151名

企業について

■同社は建物の中央監視装置メーカーとして圧倒的なシェアを誇っています。
近年ニーズが高まっている、省エネ化・ＣＯ2削減といったＥＳＣＯ事業に積極的に取り組んでおり、省エネニーズに伴い電気、空調設備へのニーズも急増、設備改修工事事業が急拡大しております。
■グループの中核として、“計測と制御”の技術をもとに、「人を中心としたオートメーション」を追求し、建物市場、工業市場、およびライフラインや健康などの生活に密着した市場において、ビルディングオートメーション事業、アドバンスオートメーション事業、ライフオートメーション事業を展開しています。

コンサルタントメッセージ

同社は、1906年の創業以来100年以上一貫して、計測と制御の技術でビルや工場、
プラントなどの自動化を実現し社会に貢献してきた総合オートメーションメーカーです。
さらに近年では活躍の場を住宅空調等、生活の場まで広げています。

地球環境問題の関心は世界規模で高まっており、同社が展開する建物・工場市場の省エネ・
省CO2に貢献する製品・サービスには多くの注目が集まっています。

同社は計測制御機器メーカーですが、ただ単に良い製品を世の中に提供しているだけではありません。
自社の製品をお客様の現場で「いかに有効に使っていただくか」をお客様と共に考え、
実現するところまでが仕事になります。

従って具体的な仕事内容は研究開発、製品開発、生産技術、生産管理、セールスエンジニア、
システムエンジニア、施工管理、試運転前調整、保守、スタッフと非常に多岐に渡り、幅広い活躍の場があります。

また、同社は経済産業省が実施した平成29年度健康経営調査において、「健康経営優良法人2018“ホワイト500”」に認定されました。

「社員の安全と健康の維持・向上」のため、2011年10月に「労働安全衛生マネジメントシステム」を導入し、
安全意識の高い職場環境を継続してつくるとともに、OHSAS18001認証事業所数を増やすことで対応範囲を拡大しております。

また社員の健康・安全の確保と職場環境の改善を図るために “定時就労・定時退社”を基本指針とし、
働き方改革による労働時間の適正管理により、社員の過重労働（長時間勤務）を防ぎ、
積極的なワークライフバランスの推進につなげる取組みにも力を入れています。

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