土木積算/最先端の技術を取り入れるスーパーゼネコン/福岡

清水建設株式会社
勤務地【福岡県福岡市】年収450～950万円

# 道路・トンネル
# 充実した研修体制
# 充実した福利厚生
# 橋梁
# 河川・ダム
# 女性活躍
# 再雇用制度あり
# 上場・大手企業
# 年間休日120日以上
# 資格取得支援制度あり
# 転勤なし

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募集要項

募集職種	土木設計
業種	建設（建築・土木・設備）
年収	450～950万円
仕事内容	■同社にて、土木事業に貢献できるプレーイングマネージャーを目指す意欲のある方を募集します。【具体的には】 ◇土木積算 ◇設計変更資料の作成管理業務（特に図面（2D、CIM）/数量計算書、土木積算等に自信のある方）主に高速道路、トンネル、橋梁、ダム、都市土木、エネルギー施設などの土木構造物の設計、施工、リニューアルに取り組んでいただきます。【本ポジションの魅力】 ★土木分野のビジネスモデルで最も重要な設計変更に特化した組織で、最先端の設計変更CIMにも力を入れています。　内勤スタッフとして様々な工種の設計変更に対応することで自分自身の大きなスキルアップが見込めます。 ★研修制度・勉強会などが充実し、経験が少ない方でも短期間で設計変更技術を身につけることができます。【土木事業の特徴】近年国土交通省が提唱する「i-Construction」に積極的に取り組み、土木技術の革新につながる技術開発を進めています。３次元モデルを活用するCIM（Construction Information Modeling）や、 VR（バーチャル・リアリティ）遠隔会議を導入したことに加え、情報のクラウド化を実施。関係者間での最新データアクセスが可能となり、作業の効率化を図っています。「がっちりマンデー」や「バンキシャ」の放映でも紹介された「新東名高速道路川西工事」では、そうした最先端の技術を全面的に活用。特に設計変更においては、CIMやVRを活用することで、生産性の向上を実現しました。その他実績として国土交通省が主催する2021年の「i-Construction大賞」において優秀賞を受賞いたしました。
応募資格	【必須】 ■土木学科卒 ■建設コンサルタント、ゼネコン等において、　積算、設計変更図書作成、現場工務（設計変更対応）のいずれかの実務経験（目安1年以上） ■1級または2級土木施工管理技士、技術士、技術士補等の　有資格者もしくは今後取得を目指す意欲と向上心のある方。【歓迎】 ■各プロジェクトからの設計変更依頼に対して誠実かつ謙虚に対応し、　現場と一体となって業務を自己完結できるプレーイングマネージャー　もしくはプレーイングマネージャーを目指す方。 ■組織の特徴としてCAD派遣スタッフの比率が高いため、　チームワークと信頼関係を大切にして全体のスキル底上げに意欲的で熱心な方
活かせる経験スキル	土木施工管理技士　技術士　技術士補　ＲＣＣＭ　 1級土木施工管理技士　 2級土木施工管理技士
勤務地	福岡県福岡市
勤務時間	8:30～17:10
雇用形態	正社員
福利厚生	社会保険完備（雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険）通勤手当、時間外勤務手当、財形貯蓄積立金制度社員持株会、社宅(家族社宅・独身寮・単身赴任寮：総合職）屋内原則禁煙（事業所によっては喫煙室設置）
休日	【年間休日125日】完全週休2日制(土日)、祝日年末年始、夏季休暇、慶弔休暇リフレッシュ休暇、ボランティア休暇年次休暇(11～20日)、現場異動休暇パタニティ休業、半日単位年次休暇等

その他、本掲載に無い詳細情報は
面談時等にお伝えいたします。

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企業情報

設立年月
1804年1月
資本金
743億6,500万円
売上高
1兆4,564億7,300万円
従業員数
10,494名

企業について

■同社は、ダイバーシティの取り組みを通じて、一人ひとりの多様な個性や能力を最大限活かすことにより、経営環境の変化に対応し企業価値向上を図ることを目指しています。同社では、ダイバーシティ推進室を設け、多様な人財が働きやすい環境を整えており、女性活躍推進に関してもさまざまな施策の検討・充実が進められています。
■また同社は、ランドマークとなる建築物に数多く携わっており、個人が成長できるフィールドがあります。

コンサルタントメッセージ

■同社は、1804年（文化元年）に初代、清水喜助氏により創業されました。
　グループ会社25社、海外36拠点を展開する総合建設業のリーディングカンパニーです。
■「建設事業（建築、土木、海外建設）」を柱に、非建設事業である
　「不動産開発」「エンジニアリング」「LCV（ライフサイクル・バリュエーション）」「フロンティア」の4分野で事業を展開しています。
■「挑戦と変革」を合言葉に、同社では一歩進んだ「働き方改革」に取り組んでいます。
　例えば、全職種を対象とした在宅勤務制度を正式に導入、サテライトオフィスを含めたテレワークの推進等です。
　更には2021年10月より「パタニティ休業=父親育児休業」を導入。
　2022年の「男性版産休」の制度導入義務化に先駆けて、女性だけでなく男性の育児参加を推進しています。
　その効果もあってか、平均年齢45.1歳、平均勤続年数19.8年と高い定着率を誇っています。

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