建設技術者向けNEWS

　デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の推進が求められる中、協力会社の職長や技能者に携帯端末を貸与して業務を効率化する取り組みがゼネコンの間で広がっている。元請け技術者と協力会社の技能者のコミュニケーション向上などだけでなく、職長が全体工程を把握しながら作業を判断するなど、生産性向上につながるとみられる。

　現場でのＩＣＴツールの導入に向け、元請けが自社の社員である技術者にタブレット端末を配布する取り組みは既に一般化しつつある。コミュニケーションアプリや施工管理支援ソフトなどをタブレット端末に入れて持ち運ぶことで、事務作業をできるだけ現場で完結させ、現場事務所での事務作業を減らすなど時間外労働の削減につながる。

　協力会社の職長・技能者へのタブレット端末などの配布は、そこからさらに一歩進め、技術者と職長が遠隔にいながら、日々の作業予定・内容、注意事項などの情報を共有して生産性を高められる。施工図や工程などの共有も可能になる。

　鹿島は、専用スマートフォンを作業員に貸与する予定で、技術者とのコミュニケーション円滑化だけでなく、顔認証による作業員の位置把握などでも活用する構想だ。五洋建設は、土木・建築を問わず協力会社の職長にｉＰａｄの貸与を始める。清水琢三社長は「前工程の状況を職長が見ながら改善点を協議できる。１月以降にモデル現場を定めて活用する」としている。

　フジタは既に職長にタブレット端末を貸与しており、「情報共有やリモート会議が実施できるシステムを構築した」（奥村洋治社長）。長谷工コーポレーションも、現場でタブレット端末を協力会社に貸与している。