建設技術者向けNEWS

　人手不足を主要因として近年、急増してきた鉄骨造の市場が正念場を迎えている。Ｓ造建築物における柱などの主要鋼材となる角形鋼管（コラム）の納期が延びていることを理由に、他構造への揺り戻しが始まりかねない状況だからだ。Ｓ造建築のファブリケーターは、盛り上がる需要に水を差さないよう他のＳ造工法の提案などに力を入れている。

　国土交通省の建築着工統計で非木造建築物の着工床面積に占める構造別割合を見ると、２０１１年度のＲＣ造の割合は３９.４％と４割に達する勢いをみせており、０７年度に６０.９％に達していたＳ造は１１年度に５６.２％にまで減った。ところが、１２年度以降はＲＣ造が減り続け、１７年度には２９.５％と３割を切った。一方、Ｓ造は右肩上がりで増え、１７年度に６５.６％となった。

　この要因は、東日本大震災以降の建設需要の高まりの中で人手不足が懸念されたことから、多数の技能者を必要とするＲＣ造からＳ造への計画変更が進んだためとされている。Ｓ造も、溶接工不足などが指摘されつつも、増加傾向は続き、１８年度に入ってからは鉄骨を止めるための高力ボルト不足の問題も表面化している。

　さらに深刻とされるのが、大口径のコラム柱で、首都圏の物流施設を施工する準大手ゼネコンの現場所長は「大口径コラムは納期が１年待ち」と調達部から聞き、着工の前から高力ボルトとコラムの確保に追われた。ある大手エンジニアリング会社も「１年とは言わないが、６－８カ月待ち」と認める。

　ファブリケーター側が懸念するのは、こうした資材納期の延びが建築構造の変更につながることだ。全国の中小ファブリケーターで構成する団体の幹部は、６月の時点で「仕事量が多くて大変だが、迷惑をかけないよう消化したい。せっかくのＳ造化の流れが、またＲＣ造に戻っては困る」と懸念を示していた。現に、前出の準大手ゼネコンでは、物流施設の営業でＲＣとＳのハイブリッド工法を「コスト競争力が高い」と売り込んでいる。ＰＣ梁の採用やＣＦＴの採用など、Ｓ造以外の研究開発も進んでいる。別の準大手ゼネコンの設計担当幹部は、「いま、Ｓ造からほかの構造に転換する分岐点にある」と指摘し、かつて研究したことがあるＲＣ造オフィスの再研究も検討しているという。

　こうしたＳ造の構造変更の流れについて、大手ファブリケーターの幹部は「いま『できない』と言えば、構造自体を変えられて需要を失う」と強い危機感を示す。ただ、コラムを急に増産することは難しいため、設計者やデベロッパーに対して「高層建築物の中間階までを４面ボックス柱にするなど、さまざまな提案をしている」と、別の鉄骨材の使用や工程の調整などを求めている。

　ただ、現在のＳ造化は生産性向上、働き方改革の流れの中で発生した潮流であり、「生産性はＳ造が圧倒的に高い」（準大手ゼネコン設計担当幹部）という最大のメリットを踏まえ、「Ｓ造の流れが続く可能性はある」（同）との声もある。大阪での万博開催も決まり、２０年夏季東京五輪後の需要も見え始めている中、Ｓ造を建築物の主構造とする流れが今後も続くかは、いまの需要への対応がかぎを握っている。