建設技術者向けNEWS

【働き方改革支える自動化技術／ＢＩＭ・ＣＩＭ活用も加速】

　好調な国内市場を背景に、多くのゼネコンが将来に向けた技術への投資を活発化させた。これまでに開発した技術を実際の現場へ適用する事例も多く、開発と実践の両面で新技術への期待が高まる１年だった。

　特に、ロボットやＩＣＴを利用した省人化の試みは、現場の苦渋作業の軽減や労働災害の防止、労働時間の削減といった働き方改革を支える技術として注目が集まった。清水建設が建築現場にＡＩ（人工知能）を搭載したロボットによる資材搬送システムを導入し、自律型ロボットと人間が協力して施工する現場が動き始めた。来年早々には関西で搬送、柱溶接、天井・床材施工といった作業に、ロボットで自動化した次世代型建築生産システムを初適用する。揚重・搬送など３作業で７割以上の省人化が見込まれている。

　大林組もＳ造建築物の柱と梁の現場溶接作業すべてを自動化する「現場ロボット溶接工法」を確立し、実現場に適用した。オペレーターがロボット２台を同時に稼働した場合、１時間当たりの溶接量は１.５倍まで高められる。また、大成建設では大学との共同研究で鉄筋結束ロボットとコンクリート床仕上げロボットを相次いで開発した。いずれも１８年から本格的な導入を開始する予定で、現場で稼働する自律型ロボットの存在が現実味を帯びてきた。

　こうした自動化技術を支えるＢＩＭ・ＣＩＭの活用も加速している。鹿島では土木工事へのＣＩＭの全面導入を決めたほか、大林組はワンモデルによるＢＩＭの一貫した活用を掲げ、試行現場が動き始めた。ＢＩＭ・ＣＩＭを最大限に活用するため、自動モデリングプログラムや関係者が共有するデータベースシステムの構築といったゼネコンの体制強化は着実に進んだ。

　新技術を開発・実践するための方法も大きく変化している。戸田建設では長崎県五島市沖に計画する最大発電出力２万２０００kWの浮体式洋上風力発電事業の施設建設資金にグリーンボンド（無担保普通社債）を発行し、１００億円を調達した。具体的なプロジェクトにグリーンボンドを発行するのは国内で初めてで、開発した技術を実現する資金調達のための新たな手法を示した。