建設技術者向けNEWS

【新工法開発・先端技術活用が加速／現場目線の生産性向上実現】

　建設業における働き方改革の機運が盛り上がった２０１７年。設備業界でも、日本空調衛生工事業協会や日本電設工業協会といった全国団体が、今後の行動計画の検討に乗り出すなど対応に動き出した。建築工程の遅れに起因する後工程への「しわ寄せ」という長年の懸案事項についても、建設生産システムの全体最適化を志向するいまを好機ととらえ、適正な工期設定や工程管理の徹底を訴える声が強まっている。労働時間を減らし、休日を増やしても企業収益を減少させないためには、現場の生産性向上が不可欠で、それは施主や元請けに要望を出す一方での設備業界としての自助努力でもある。そこは実際に現場を持ち、技術開発に取り組む個社に負うところが大きく、特に大手各社には先導役が期待されている。