建設技術者向けNEWS

　大成建設は、人の所在を正確に検知する従来技術「Ｔ－Ｚｏｎｅ　Ｓａｖｅｒ」に、そこにいる個人まで識別・特定できる機能をプラスした「Ｔ－Ｚｏｎｅ　Ｓａｖｅｒ　Ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ」を開発した。フリーアドレスの導入など、オフィス空間に広がりつつある働き方の変化や、いわゆるスマートオフィスの実現に向けた要素技術の１つとして積極的な展開を見込む。

　オフィス空間で広がりつつあるフリーアドレスや、利用目的に応じて個人が自由に執務エリアを使い分ける「Ａｃｔｉｖｉｔｙ　Ｂａｓｅｄ　Ｗｏｒｋｉｎｇ（ＡＢＷ）」の概念など、ワーカーにとっての快適性や利便性を追求する社会の流れの中で、より個人を重視した技術の導入が必要と判断した。

　ワーカー個人の位置やオフィスにおける動きを的確に把握することで、個々の状況やニーズに沿った適切なサポート（オフィス空間におけるサービス）を実現。焦点となっている生産性の向上や、ウェルネス（健康経営）への対応を狙う。

　新たに開発した「Ｔ－Ｚｏｎｅ　Ｓａｖｅｒ　Ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ」は、２０１０年に開発した人の在席状況を高精度に判別できる検知システム「Ｔ－Ｚｏｎｅ　Ｓａｖｅｒ」に、個人を特定できるＢｌｕｅｔｏｏｔｈを用いたＩｏＴプラットフォーム「ＥＸＢｅａｃｏｎ」から得る測位情報を組み合わせたもの。

　そこに人が「いる／いない」を高精度に判別することができる従来のシステムに、 個人を特定できる 「誰が」の情報を付加。 個人の特定によって「居場所のリアルタイム検索」や「好みに応じた空間（空調・照明） の提供」といったサービスが可能になる。

　「どこに」「誰が（個人）」を高精度に検知・把握することで、ワーカーの健康や生産性の向上を意識したワークスペースの提供などユーザー目線での施設整備の推進に役立つ一方、オフィスビルのオーナーにとってはビルの資産価値の向上や、テナント誘致における競争力の強化にもつながることになりそうだ。

　空間にある人・モノの位置や温度・湿度といったさまざま情報を一元的に集約するＩｏＴデータプラットフォームのいわば“基盤技術”が確立したことで、オフィスだけでなく、医療施設や介護施設、商業施設など幅広い用途での活用も期待される。