建設技術者向けNEWS

　日刊建設工業新聞社が主要ゼネコン３４社を対象に実施した採用アンケートで、回答企業の６割近くが今春（２０２０年４月）の新卒採用数を前年から増やすことが分かった。清水建設、大成建設、大林組の３社は３００人を超える新卒者を採用する。全体では３４社中２０社が前年実績を上回る見通し。ただ「採用数は前年より増えたが、計画は達成できていない」との声も聞こえており、依然として企業間、産業間で厳しい人材獲得競争が続いている。

　アンケートの実施期間は１月１４～２７日。３４社による今春の採用数は合計３９１０人となり、前年実績を１８９人上回る見通しだ。増加は２０社、減少は１１社、同数は３社だった。

　今春の採用数を最も多く伸ばしたのは大成建設。１８年度から３カ年の中期経営計画で人員増による人手不足の解消を目指すとしており、前年実績を６９人上回る３３３人の入社を予定する。三井住友建設は「計画的採用の継続による」として２１人、日本国土開発は「技術者不足改善のため」として２０人それぞれ増員する。

　全体的に採用数は増加傾向だが、中堅ゼネコンの採用担当は「採用計画自体はここ数年横ばい。実際は採用計画の７～８割程度しか達成できていない」と苦しい実情を明かす。各社が採用拡大の取り組みを強めており、超売り手市場の中で熾烈（しれつ）な採用競争が続いている。

　学生へのＰＲ方法を見ると、学生との接触機会を増やす取り組みが目立つ。長谷工コーポレーションは会社説明会の開始時期を早め回数も増やした。大豊建設はインターンシップ（就業体験）の開催時期を授業のない夏休みなどの期間中や土曜日にし、学生が参加しやすいよう配慮した。インターネットを活用した説明会や面接など、遠方からの応募を促す工夫も見られた。

　ＳＮＳ（インターネット交流サイト）の活用は欠かせないキーワードになっている。大林組はメッセージアプリ「ＬＩＮＥ」の利用者に情報発信できる「ＬＩＮＥ＠」を活用した広報活動を展開。東急建設はツイッターなどのＳＮＳ広告を活用し応募人数の増加や知名度の向上に取り組んでいる。

　来春（２１年４月）入社は、回答した３０社のうち１４社が今春を上回る採用を計画する。１２社は採用を減らす方針で、「今春入社である程度の人員を確保できた」などとして、採用予定を今春の２０～５０人減と回答した会社もあった。