建設技術者向けNEWS

　ゼネコン各社が、情報通信やＡＩ（人工知能）、ロボットなど土木・建築関連以外の専門人材の採用に動き出している。日刊建設通信新聞社が大手・準大手３１社に実施した「人材採用調査」によると、６７.７％に当たる２１社が専門人材を採用（検討含む）していると回答した。４月入社では、７社が専門人材を確保した。各社ともＩＴやＩＣＴ、ＡＩ、ロボットなどの人材への関心が高いものの、母集団形成や、応募者のスキルと求める人材のミスマッチなどが課題となっている。

　調査は、１月上旬から２月初旬にかけて大手・準大手ゼネコン３１社に対してアンケート形式で実施した。１社が専門人材の質問について未回答だった。

　土木・建築関連以外の専門人材（情報通信、ＡＩ、ロボットなど）を採用、もしくは採用を検討していると回答したのは、２１社だった。このうち、７社が４月に入社する専門人材を確保した。

　鹿島は、特に求めている分野としてＩＴ関連（ＡＩ、ロボットなど）を挙げ、４月に３１人が入社する。竹中工務店は情報管理の人材を求め、１１人が入社。清水建設は情報通信、ＡＩ、ロボット、新規事業の人材を求め、９人を確保した。戸田建設は情報通信とロボットで８人、前田建設はＡＩやビッグデータ解析、ロボティクスの人材で８人入社する。大成建設も情報系人材が１人入るほか、西松建設もＩＣＴ分野で１人確保した。

　特に求めている分野としては、情報システムやＡＩ、ロボット、ＩＣＴ、ＩｏＴ（モノのインターネット）を挙げる企業が多い。ただ、長谷工コーポレーションは、ＩＣＴやＩＴとともに、経理の専門人材を挙げたほか、清水建設や奥村組が新規事業、青木あすなろ建設がＢＩＭ／ＣＩＭオペ、日本国土開発が機械系、竹中土木が機械・電気・情報工学を挙げるなど、ＩＴ系だけでなく、幅広い専門人材の必要性を感じている。

　１７社は、４月入社の専門人材がゼロと回答しており、人材確保の難しさが浮き彫りになった。特に、「建設業で自分の専門を生かせると知っている学生が少なく、母集団形成が困難」「研究生、学生と接点を持つことがまず難しい」「建設業で需要があることの認知度がまだ低い」と、専門人材にゼネコンの存在を知ってもらう難しさを各社が痛感している。「応募者のスキルと自社のニーズのすりあわせ」を課題に挙げた企業もあった。ゼネコンでは、ＩＴ関連企業が採用するような高度な知識を持つ人材を求めることは少なく、知識レベルは高くなくても高いコミュニケーション力を求めるなど、応募者とのずれが生じているケースもあるとみられる。

　また、「働き方や取り組みをイメージさせること」「キャリア形成・仕事内容など働く場としてのイメージ不足」「本人と企業の思いがマッチしたキャリアプランをいかにして立てていくか検討している」というように、専門人材にあった職場環境を整える必要性を指摘する声も上がった。