建設技術者向けNEWS

　全国基礎工事業団体連合会（梅田巖会長）は、鋼管杭・鋼矢板技術協会（福島裕法会長）の技術支援を受けて開発を進めていた基礎杭の「打撃工法におけるＩＴ施工管理装置」を実用化した。３０日に会見した梅田会長は「発注者に安心・信頼される工法であり続けるために開発を進めてきた。業界で広く活用され、杭施工の品質向上と施工業界の発展に少しでも寄与したい」と語った。

　基礎杭を打撃工法で施工する際の管理は、打ち止めとなる深さでの貫入量とリバウンド量による管理式を元にした算定値で、打ち止めの可否を判断していた。近年では、杭先端の支持層への到達や杭先端の支持層への根入れ深さも打ち止めの判断材料に加えている。

　ただ、貫入量とリバウンド量の関係図を作成するためには、杭施工機に紙を貼り付けて、手作業で紙に杭の動向を記録していた。計測する作業自体が負担となっているほか、連続計測ができないことや、事務所での帳票作成なども課題となっていた。

　ＩＴ施工管理装置は、高速度で撮影可能なサンプリングモアレカメラと制御・記録・作業用パソコン、格子シートで構成する。杭表面に格子シートを貼り付け、数十ｍ離れた位置に設置したサンプリングカメラの焦点をシートに合わせた上で、杭貫入に伴う格子シートの変位を計測する。管理画面には貫入量・リバウンド量を深度ごとにプロットした「杭打ち止め管理図」、２５cmごとの打撃回数を深度ごとにプロットした「打撃回数図」を各数値とともにリアルタイムで表示する。杭貫入量測定記録の打ち止め管理式については、「宇都・冬木の式」「ハイリーの簡略式」「５Ｓ式」と、各式に係数を掛けた補正式の計６種類に対応している。

　手作業での記録が不要になるほか、記録した紙が雨などで汚損する恐れがない。データを帳票形式で記録できるため、作業後の帳票作成作業も削減できる。無線送信装置を使えば遠隔地でもデータを確認できるため、発注者や元請け技術者がリアルタイムで状況を確認しながら各種判断が可能になる。

　既に国土交通省の新技術情報提供システム（ＮＥＴＩＳ）に登録している。登録番号は「ＫＴ－１９００８５－Ａ」。装置についての問い合わせには全基連が対応し、販売は共和電業が担当する。価格は、本体（高速度カメラと測定記録用ＰＣ）が３８０万円（税別）、無線送信装置（アンテナ４台、ノートＰＣ、プリンター、アクセスポイント）が９９万円（同）。