建設技術者向けNEWS

　建設業労働災害防止協会（今井雅則会長）は、「建災防方式無記名ストレスチェックにおける標準値改定のための実態調査」の結果を発表した。健康リスクは初回調査から５ポイント改善し、建設労働者の仕事に対する負担感が軽減していることが分かった。

　建災防は、２０１５年に「建災防方式健康ＫＹと無記名ストレスチェック」を考案し、１６年６月に初めての実態調査を実施した。２０年度の実態調査は、初回調査の結果を踏まえて算定した「無記名ストレスチェックの建設業版標準値」が現状に即しているかを確認し、標準値の改定に反映するのが狙い。

　建設労務安全研究会の会員３１社・１３２現場に従事する１万０２００人を対象とし、６月１８日から７月２７日までに９２６４人から回答を得た（回答率は９０.８％）。

　調査結果をみると、標準値となる各項目（ストレス要因４分野１２項目、ストレス反応４分野１３項目）の平均値は初回調査とほぼ同水準だった。

　ただ、ストレス要因のうち「仕事の要求度（仕事の負担感）」が８．４１から８．３１に０.１０ポイント軽減したほか、「仕事のコントロール（仕事の裁量）」が７．８５から８．０４に０.１９ポイント向上した。ストレス反応では「心理的ストレス反応（疲労感、不安感、抑うつ感）」が１８．０２から１７．８９と０.１３ポイント低下した。

　その結果として、健康リスクの総合評価は１００から９５と５ポイント改善した。ストレス反応指数は１．９３８２から１．９３２７とわずかに低下した。

　ワーク・エンゲージメント（活力、熱意、没頭に基づく仕事のやりがい度合い）は２．３４だった。新規の質問項目のため、過年度と比較できないが、同様の他の研究では「めったに感じない」が平均だったのに対し、今回の調査は「ときどきあった」「しばしばあった」に比較的多くの回答が集まった。

　２１年度以降の実態調査からは２０年度調査の平均値を標準値として設定する。

　建災防の担当者は「４年前の調査結果と比べ、健康リスクが低下したことは建設業における働き方改革などの職場環境の改善が進んだ成果ではないか」と推察する。

　また、新型コロナウイルス感染症による影響も合わせて調査したが、「建設業では仕事や働き方については若干悪化した傾向がみられるものの、心身の健康への影響については総じてあまり大きくないことが判明した」と分析している。