建設技術者向けNEWS

【積極姿勢も苦戦目立つ/ニーズ高まるキャリア人材】

　設備工事２９社の２０１８年４月入社予定の新卒者総数は、前年実績比５.２％増の２９２３人で、このうち技術系社員は５.９％増の２６３０人となった。将来の担い手確保や次世代への技術伝承などを目的に、企業側の新卒採用の意欲は依然として高い。一方、景気の回復基調や労働力人口の減少傾向が相まって売り手市場が強まる中、計画している人数の獲得に苦戦する企業も増えてきた。また、２０年東京五輪を前に、設備業界も超繁忙期に差しかかりつつあり、即戦力となるキャリア人材の採用意欲が一段と高まっている。

　電気系１７社の新卒者合計は、６.４％増の２３０７人。９社が前年より採用数を増やし、８社が減少した。大手層は現場で作業に当たる技能職社員も含まれるが、最多は九電工の４１３人で、きんでんが３４０人、関電工が３３２人などと、大手ゼネコンを上回る人数となっている。技術系社員の合計は６.７％増の２１１６人。

　空調系１２社の新卒者合計は０.８％増の６１６人で、このうち技術系社員は２.８％増の５１４人となった。前年からの増減は、減少が７社と最も多く、増加が４社、同数が１社だった。

　新卒の女性社員の総数は前年と同数の２９３人。電気系は７.７％増の１８１人で、８社が昨年より増加、２社が同数、７社が減少だった。空調系は１０.４％減の１１２人で、増加と減少が各５社、同数が２社となっている。

　新卒採用の状況を聞いたところ、「予定どおり確保できた」が８社、「予定枠の確保に苦労した」が１３社、「最終的に予定枠を確保できなかった」が８社となり、昨年よりも苦労した企業が多い結果となった。

　採用担当者からは「昨年以上に厳しい状況だった」「エントリー数が減少した」「辞退者が増えた」といった声が複数寄せられた。「女子学生の内定辞退が増加した」という企業もあった。

　自社の技術者の充足感については、電気系で１４社、空調系は全１２社が「現在不足感がある」と回答した。対策としては、中途採用の強化を挙げる企業が最も多く、再雇用制度の充実による高齢者の活躍促進や全国規模での人材融通なども行われている。

　未回答の電気系２社を除く、２７社の中途採用の１７年度見込み総数は、前年度実績比６７.６％増の７１４人。このうち、電気系（１５社計）は６７.６％増の４６１人、空調系は６７.５％増の２５３人と、 いずれも積極姿勢が鮮明になっている。電気系では九電工や関電工、ジョンソンコントロールズなど、 空調系では高砂熱学工業や三建設備工業、大気社などが比較的、キャリア人材の獲得に成功している。

　人材の確保・定着には、長時間労働の是正や休日の確保を柱とする働き方改革、それを実現するための生産性向上が欠かせない。既に２９社中２６社が、社長をトップとする委員会など、何らかの専門組織を設けて各種施策を検討、実施している。

　また、多様な働き方を支えるため、退職者を再度受け入れるジョブリターン制度や配偶者帯同転勤制度、時差出勤制度、時間単位年休、育児時短勤務の期間延長、エリア限定社員制度、テレワーク、６５歳以上の再雇用など、さまざまな制度が各社で導入されている。

　建設業界では現在、若手の確保・定着に向け、週休２日を始めとする「休み方」がクローズアップされているが、給与面が重要なファクターであることに変わりはなく、経済界に対する政府の賃上げ要請も依然続いている。

　既にここ１、２年で賃上げを実施した企業もいくつかあるが、１８年度からの動きでは、東洋熱工業が新卒初任給を３０００円、日本コムシスが大卒初任給を１７００円、トーエネックが各学歴の初任給を１０００円アップさせる予定。三機工業と新日本空調も初任給の引き上げを検討中だ。

　このほか、大気社は、担当職・一般職の基本給を平均６４円程度アップさせる。大成温調は、みなし残業時間の見直しを進めている。基本給や賞与なども含めた賃金全体に関しては、大半の企業が引き上げを検討していると回答した。　　　　　　　（赤島晃彦）