建設技術者向けNEWS

　大手・準大手ゼネコンの新卒採用が安定している。大手・準大手クラス３１社に今春２０１８年４月に入社するのは合計３４７８人、来春１９年４月も未定の準大手２社を除き３４７２人とほぼ同水準になることが、日刊建設通信新聞社の調べで分かった。２０年以降も現在規模を「維持する」とした社が８割の２６社に達し、大手・準大手の新入社員は当面３５００人規模が続く見通しだ。　大手５社の採用は１６年４月から合計で１３００人規模を続けており、今春も２９０人の清水建設を筆頭に、残る４社は２２０－２８０人を確保した。来春は清水建設が３１０人と増加させるも、４社は微増もしくは微減となり、ほぼ現状を維持し、合計で１３００人台にとどまる予定だ。

　準大手２６社は１６年４月から総計で２０００人強を保っており、今春は２１７９人、来春も未定とする２社を除き２０９６人となり、ほぼ同水準で推移する状況。来春に１９０人規模の採用を計画する五洋建設とフジタのほか、戸田建設、前田建設、熊谷組、三井住友建設、西松建設、東急建設、鉄建建設は１００人を超える新入社員を採用する。

　安定した新卒採用を続けるゼネコン各社だが、今春に予定どおりの数を確保できなかったのは大手１社を含む９社に達しており、来春以降も人材確保の厳しさは続きそうだ。女性社員の採用は１６年４月を境に増加基調にあり、１８年４月の採用割合では長谷工コーポレーションの３０.８％を筆頭に竹中工務店、フジタ、戸田建設、熊谷組、佐藤工業、日本国土開発、ナカノフドー建設が２０％を超えた。

　長期的に国内建設マーケットの先細りが懸念されるものの、大手・準大手の８割は２０年以降も新卒採用数の現状維持を計画している。将来の組織規模や事業戦略を見据えながら鹿島、熊谷組、東亜建設工業のように採用枠を拡大する社もある。