建設技術者向けNEWS

　日本建築学会（竹脇出会長）は２３日、オンライン形式による臨時総会を開き、２０２１年度の事業計画案、予算案を承認した。２１年度は、ウイズ／アフターコロナに適応する建築・都市、デジタル・グローバル建築教育研究環境整備への寄与、建築物の性能を保証する数値解析技術と資格制度の３テーマを検討する特別調査員会を立ち上げる。また、建築会館の運営では、「将来のあり方検討」を新規事業として追加した。

　冒頭、竹脇会長は、イベントの中止など新型コロナウイルスの影響について触れた上で、「会長就任に際し、建築界、学会の持続的発展のための学術、技術、芸術のバランスの取れた運営と若手教育のシステムづくりに努力したいと表明した。若手育成とレジリエント建築についてはタスクフォースを立ち上げ、着実に取り組みを進めることができた」とあいさつした。

　２１年度事業のうち、調査研究の振興では、「宇宙居住」「小規模事業を起点とする離散的アーバニズム論（若手推奨）」を新規の特別研究に位置付けた。ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）対応推進、建築のスクラップアンドビルドと保存・活用に関する特別調査は継続する。