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  • BIM普及へ/オブジェクトデータ統一化/BIMobjectと応用技術が協業

    【実践的な流通環境を構築】

     

     BIMobject Japan(東京都新宿区)と応用技術(大阪市)は23日、国内のBIM普及に向け、共通基準で作成されたデータ流通環境を構築するため、協業関係を結んだと発表した。大手設計事務所やゼネコンを中心に標準ツールとして導入が進むBIMソフト『Revit』を軸に、より実践的で使い勝手の良いBIMオブジェクトデータの提供を目指す。早ければ4月から順次、更新データの公開が始まる見通しだ。

     

     野原グループのBIMobject Japanは2000社以上のメーカーが提供する56万点のBIMオブジェクトデータを集約するプラットフォーム「BIMobject Cloud」を運営しており、一方の応用技術は300社を超えるRevitユーザーに対して生産性向上を実現する支援パッケージ「BooT・one」を提供している。国内のBIM環境を下支えする両社が手を組むインパクトは大きい。

     

    4882BIMobject Cloudの提供データは順次再構築される

     

     建築系メーカーでは自社製品のBIMオブジェクトデータを提供する動きが拡大しているものの、データ自体に統一感がなく、実プロジェクトで使うには再調整が必要になるケースが多い。今後はBIMobject Cloudに集約するオブジェクトデータを順次、より実践的で使いやすいデータに再構築する計画で、更新されたデータはBooT・oneとの相性も増すことになるという。

     

     BIMを積極的に導入する設計者や施工者にとっては、プロジェクトごとにオブジェクトデータを作成することなく、整合性のとれたBIMモデルデータを円滑に活用できる環境が整う。建築系メーカー側にとっても自社製品の汎用性あるBIMオブジェクトデータが流通されることにより、BIMプロジェクトで使われる機会が増すとともに、販路拡大の機会を得るチャンスにもなる。

     

     両社は「それぞれの知見を融合させ、国内Revitユーザーが利用しやすいデータの提供、さらにはBIMコンテンツの充実、国際標準を見据えた国内基準の明確化に取り組み、国内BIM普及に貢献したい」という。今後はBIMobject Cloud以外にもデータ提供環境を拡充する計画だ。

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    掲載日: 2021年3月24日 | presented by 建設通信新聞

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