建設技術者向けNEWS

【２０３０年　生き残るために／若手建築家１６人が議論展開】

　日本建築家協会（ＪＩＡ、六鹿正治会長）は、東京五輪から１０年後以降の建築家とＪＩＡの近未来のあり方を議論する近未来特別委員会を設置する。メンバーは全国１０支部から選抜した４０歳代の若手建築家１６人で構成。２７日に初会合を開き、取り組むべき中長期的な課題を選択し、多角的な視点による議論を展開していく。９月中旬に東京都内で開催するＡＲＣＡＳＩＡ（アルカジア＝アジア建築家評議会）東京大会などを踏まえて、１０月末をめどに報告書やアクションプランなどの成果を示すことにしている。

　近未来特別委員会が検討するテーマは２つ。１つ目の「建築家が２０３０年に生き残るには」の論点には、社会変化に適応できる職能かどうか、職能として変わらないことは何か、社会から信頼される職能として次世代にとって魅力的な仕事かどうかなどを挙げている。

　２つ目の「ＪＩＡが２０３０年に生き残るには」では、団体の持続可能性やポジショニング、団体としての価値の向上とアイデンティティーのあり方、組織運営・対外活動が時代の変化に応じて機敏に対処できる団体かどうかなどを探っていく。

　背景には、人口減少による市場の縮小や、建築プロジェクトの発注方式の多様化、ＢＩＭ、ＩｏＴ（モノのインターネット）、ＡＩ（人工知能）など、技術の進展による建築生産システムの変革があり、変化に対応できなければ建築家は存続の危機にさらされるという懸念もある。

　各支部長から推薦を受けた平均年齢４６歳のメンバーは関東甲信越支部が６人、近畿支部は２人、その他の支部から１人ずつを選任。課題ごとに少人数のワーキンググループを編成して議論を進めていく。

　１７日に東京都渋谷区の建築家クラブで会見した六鹿会長は、「会長就任時から建築家のプロフェッションの価値は永遠たりえると言い続けてきたが、時代や社会の変化にタイムリーかつ真摯（しんし）に対応していく必要がある。われわれの世代とは異なる経験を重ねながら、大きなものを背負う世代であり、より良い建築家像を考えてほしい」と、次代を担う若手による新たな建築家とＪＩＡのあり方に期待を寄せた。