建設技術者向けNEWS

　大手・準大手ゼネコン２６社の２０１８年３月期第２四半期決算が、１４日までに出そろった。良好な受注環境に加え、労務や資材の価格が安定する中、各社の工事採算は依然として高水準を保ち、単体の完成工事総利益（工事粗利）率で１０％を超えたのは２６社中２０社となり、全体の８割近くに達した。各社の利益は高水準の前年同期をさらに上回る勢いで伸び、６割の１６社が利益項目のいずれかで最高益を確保した。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　＝２面に単体業績一覧　ゼネコンの利益率上昇は良好な受注環境を背景に、工事入手時の採算性が以前にも増して高いことが背景にある。大手各社が「無理な受注がなくなり、赤字工事が減った」と口をそろえるように、足元は至って順調だ。さらに追加工事を認められるケースも増え、懸念していた労務や資機材の価格安定が各社の工事利益を押し上げている。

　大手４社の工事粗利率はそろって前年同期を上回り、鹿島の１８.１％を筆頭に大成建設、大林組、清水建設も１２－１４％台を確保した。準大手もフジタ、前田建設、安藤ハザマ、戸田建設、三井住友建設、西松建設、東急建設、奥村組、東洋建設、鉄建建設、東亜建設工業、淺沼組、ピーエス三菱、東鉄工業、青木あすなろ建設が１０％台。長谷工コーポレーションは住戸数４００戸未満の中規模マンションで効率的な施工体制を維持でき、初めて２０％の大台を超えた。