建設技術者向けNEWS

　わが国におけるＢＩＭの普及は海外に比べて遅れており、現状では設計者と施工者の自主的な取り組みが主流となっている。日刊建設通信新聞社が全国約１２０の建築設計事務所を対象に実施したアンケートからは、ＢＩＭの導入によって設計の品質向上と業務の効率化を期待するとともに、発注者の迅速な意思決定にも欠かせないツールとなりつつある現状が浮かんだ。それぞれの活用方法や考え方などをまとめた。　ある中堅事務所の経営者は「建築生産システム全体に情報化が浸透しており、ＢＩＭへの対応は欠かせない」と断じる。実際に昨年度のアンケートに比べて、地方や中小事務所からＢＩＭの「導入」や「推進」「検討中」といった回答が増えており、「業務間の調整や連動した業務遂行に不可欠になる」と見ている。さらに「整合性や各種シミュレーションの活用」など業務の効率化に加えて、「発注者の意思決定に力を発揮するケースも増えている」とする意見も多い。

　一般的にＢＩＭの普及が進まない１つの要因として、「発注者の理解不足」という指摘がある。一方、ＢＩＭ利用者からは「外観や収まりなどを３次元のイメージで伝えることで、施主の理解を得やすくなった」（地方中堅事務所）と打ち合わせの場面などに活用。官庁案件を含めて１０件以上にＢＩＭを導入した別の中堅事務所は、「業務の効率化と施主への提案、積算など、さまざまな場面で成果がある」と強調する。

　その一方、ある地方大手事務所は取り組み始めてみたものの、「日常業務が忙しく本格化には至っていない。近く専任者を決めて本格的に取り組みたい」と話す。規模が小さな事務所でも「外注先を開拓したい」と、ＣＡＤオペレーターに比べて圧倒的に不足しているＢＩＭオペレーターの確保を心配する声も上がっている。

　共同住宅を得意とする大手事務所では、「３－５年後には若手のＢＩＭ利用を１００％にしたい」と、将来的にはＢＩＭを操作できることを前提に人材の確保・育成に乗り出す方針だ。

　大手事務所では、ＢＩＭによる品質向上と業務の効率化を進めており、「実施設計のプロフェッショナル集団化と若手の設計スキル向上の両立を目指す」としている。

　別の大手ではＢＩＭに加えてＩｏＴ（モノのインターネット）を含めた新技術の積極的な活用を打ち出しているほか、中小事務所でも「グループ設計を進めるためのツール」に位置付けて、働き方改革と連動させて導入を検討しているという。