建設技術者向けNEWS

　日刊建設通信新聞社は、建設業と設備工事業を対象に電子小黒板の導入調査を実施した。建設業１５４社、設備工事業８３社の合計２３７社が回答し、４２％に当たる１００社が導入していることが分かった。導入を検討している２９社を加えると、５４％の１２９社が電子小黒板の推進に前向きな姿勢を示している。８５１社を対象に７月１－１７日の期間にアンケートした。

　１００社の導入時期を見ると、半数以上の５８社が１年以内、２４社が２年以内と、多くが直近２年以内に採用しており、国土交通省が直轄工事で解禁した２０１７年２月以降、急速に普及していることが浮き彫りになった。

　メリットとして１００社中９１社が写真整理の時間短縮を挙げる。１日当たりの短縮時間は、０.５時間が４８社、１時間が２９社、１.５時間が７社、２時間以上が８社。

　回答のあった大手、準大手、中堅クラスのゼネコン２６社のうち７７％の２０社が導入し、３社が導入を検討。２０社中４３％の９社が社内で全面展開するなど、日常業務での定着率も高まっている。

　地域建設業は８６社が回答し、４９％に当たる４２社が導入、１９％の１６社が検討中、３２％の２８社が未導入だった。約半数が導入し、普及が進んでいる。

　設備工事業は、回答した８３社のうち電子小黒板を「知らない」企業は４２社で、「知っている」と答えた４１社を上回った。２９％の２４社が導入し、検討中が７％の６社、未導入が６４％の５３社となった。