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  • 3D物理探査技術を確立/応用地質、高層ビル支持層まで対応

    【建設プロセスの生産性向上】

     

     応用地質は、地表付近から高層ビルなどの支持層となる地下30m程度までの地質構造を3次元情報で連続的に把握することができる3次元物理探査技術のハードウェア、ソフトウェアを開発、実証試験を開始した。取得した物理探査データをプラットフォーム上でデータベース化するシステム構築作業や物理探査データの信頼性評価などの検証作業も進めており、2019年内にはこれらの機能をパッケージ化し地盤モデルの3次元化を実現する3次元物理探査技術の確立を目指す。

     

     物理探査は、一度の測定で地盤の情報を3次元で取得できる唯一の方法だが、不均質な材料で構成されているため、すべてに万能な物理探査手法はなく、目的や対象、深度に応じてさまざまな手法を使い分け、組み合わせていく必要がある。

     

     同社では、3次元地中レーダー、3次元常時微動トモグラフィー、3次元電気探査の主に3つの手法を組み合わせることで地表付近の地下埋設物の配置状況から高層ビルなどの支持層の形状までの情報をすべて3次元で取得できるようになるとしている。

     

     具体的には、地表から地下3m程度までの埋設物や地番構造は3次元地中レーダと浅部高分解能オームマッパー、そこから地下15m程度までの地盤構造は表面波探査、常時微動トモグラフィー、3次元電気探査、さらに地下30m程度までは常時微動トモグラフィー、3次元電気探査、Fullwaverシステムを組み合わせていく。

     

     海外のグループ各社で開発した最新のハードウェアと同社が開発した解析ソフトとの連携は既に完成しており、現在、フィールドでの実証試験を通じて機能を検証。データの信頼性評価では米国スタンフォード大とも連携して検証作業を開始している。

     

     10月22日から24日にかけて富山市内で開かれた第139回物理探査学会ではこれらの最新成果を発表した。公共工事や民間の建設事業でのBIM活用が急速に進む中で、構造物の3次元モデルだけでなく、地盤内部の構造をより精度の高い3次元モデルで可視化することによって、施工上のリスク回避を含め建設プロセスの効率化や生産性向上に貢献していく。

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    掲載日: 2018年11月2日 | presented by 建設通信新聞

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