建設技術者向けNEWS

　東芝は、インフラ構造物や公共施設、点検用車両、ドローンなどに搭載した大量のカメラ映像を、通信量を抑えながらリアルタイムで収集・配信するアダプティブ映像伝送システム技術を開発した。サーバ１台で数千台規模のカメラ映像を収集・配信できる。早期の実用化を目指しつつ、ＡＩ（人工知能）を使った画像認識技術で多数のカメラ映像の中から必要な映像だけを収集して解析する遠隔映像監視システムの実現に向けた研究開発を進める。災害状況の円滑・迅速な把握や多数のインフラ構造物の点検などに効果を発揮するとみられる。

　近年、老朽化や災害の対策としてインフラ構造物や公共施設にカメラによる監視システムを設置する事例が急増しているほか、インフラ点検用車両やドローンなどの移動体に搭載したカメラを使った遠隔映像監視システムの普及も進んでいる。建設現場でも、建機などにカメラを搭載して遠隔操作する技術の導入が始まっている。

　ただ、監視システム周辺の状況を遠隔地でリアルタイムに把握するためには、多数のカメラ映像を同じ画面に表示する必要があるほか、移動体に搭載したカメラで撮影した映像を無線で送る場合、通信パケット容量と通信速度制限の制約でデータ処理に負荷がかかり、映像の停止や画質の悪化といった課題がある。

　今回開発した技術は、多数のカメラからの映像を低コストで遠隔地に表示できる独自の映像圧縮伝送技術を適用した「Ｉ／Ｐピクチャ分離映像配信アーキテクチャー」を使う。映像データを高画質なまま細切れに管理し、細切れの一部分だけを伝送することで通信パケット量を節約しつつ、詳細な映像を見たい時は表示モードを切り替えてすべての映像データを伝送し、鮮明な映像を表示する。伝送帯域に制約がある場合は、細切れの一部分をいったん表示した後に、巻き戻し再生を繰り返してカメラに記録された未送信の映像データを段階的に伝送し、なめらかな映像に近づけることもできる。従来技術のように、通信量を圧縮処理して低画質にする必要がないため、圧縮処理に起因する処理負荷や画質劣化がない。

　一般的なドライブレコーダーの圧縮後映像による伝送時と比較してデータ量を８割以上削減でき、パソコンなどの標準ブラウザで拡張機能を使用させずに再生できる。