建設技術者向けNEWS

　生産性向上を目指し、ゼネコンが施工の自動化やＩＣＴ（情報通信技術）を駆使した施工などに意欲的に取り組んでいることが、日本建設業連合会（日建連、山内隆司会長）の調査で分かった。土木は自動化、ＩＣＴツールの普及・推進、建築はＢＩＭ（ビルディング・インフォメーション・モデリング）の活用などが目立つ。経営計画に生産性向上を位置付け、専門組織を設けて取り組む社が多いことも明らかになった。

　調査結果は、９８社が回答した生産性向上推進要綱に基づく「１７年度フォローアップ報告書」に盛り込んである。生産性向上のための取り組みを見ると、取り組み予定を含めて回答が多いのは、土木が順に▽施工の自動化（ＩＣＴツールの普及・推進）▽施工の自動化（ＩＣＴ土工の推進など）▽ＣＩＭ（コンストラクション・インフォメーション・モデリング）－、建築が▽ＢＩＭの活用▽設計段階での施工性・生産性の考慮▽ＩＣＴツールの普及・推進－だった。

　ＩＣＴツールは、タブレット端末を活用し、最新の施工図を参照しながら施工管理を行ったり、配筋検査や日報作成といった各種検査・報告を効率化したりする取り組みが挙がる。写真データを複数の用途で利用するツールを高く評価する意見も多いという。ＣＩＭ、ＢＩＭは、「期待を下回るものの成果が出ている」という回答を含めると、土木、建築とも回答者の７０％以上が効果を認識していた。プレキャスト（ＰＣａ）の導入や工場生産に取り組んでいるという回答は土木、建築とも５０％を下回ったが、効果を認識していた企業は８０％を超えた。

　報告書では、生産性向上の指標としている技術者・技能者１人１日８時間当たりの施工高が土木、建築とも１６年度を上回り、土木・建築の平均と建築は施工高を算出した２００６年度以降で最大値となった。生産性向上を経営計画に盛り込み、全社ベースで推進している企業が３７社（１６年度３６社）、専門組織を設けて対応する企業が２５社（１６社）に増えた。日建連生産性向上推進本部の小原好一本部長は「ＩＣＴを使った自動化、ＢＩＭ、ＣＩＭに力を入れようと各社が動いている」（小原好一生産性向上推進本部長）と見ている。

　生産性向上に取り組む目的は「週休２日の実現」がトップとなっており、日建連の事務局は「週休２日の実現や時間外労働の上限規制に対応できないと考え、意欲的に取り組んでいる」（幹部）と受け止めている。生産性を巡っては「まだまだ改善の余地がある」（山内会長）というのが一致した見方で、各社の対応はさらに活発化しそうだ。