建設技術者向けNEWS

　ＮＥＣと東京大学、ＮＴＴ、早稲田大学は、水位・降雨センサーから集めた情報に基づいて河川氾らんを予測する実証実験を中国地方で開始した。災害時の通信量を削減する技術を確立することで、小規模な設備でも河川監視ができるようになり、２級河川などにも展開できるようになるとみられる。

　実験では、データの緊急度・重要度に応じ、さまざまな施設に設置したセンサーから集めたデータを集約し、「ＩｏＴゲートウェイ」（クラウドにデータを送る装置）とクラウド環境との間でデータ処理アプリケーションの機能を移動させ、ネットワークに流れる通信量を削減する仕組みを構築する。水位・降雨センサーなどのデータをもとに学習機能で河川水位の予測モデルを作成し、このモデルを生かしたアプリケーションで河川の氾らんを予測する。平常時は各機能をクラウド上で実行しつつ、緊急時には非重点地域での予測機能をＩｏＴゲートウェイに移動させて通信することでデータ量を削減し、災害発生が予測される地域（重点地区）から詳細なデータの収集に必要な通信帯域を確保する。現時点の試算では、約９０％の通信量を削減できる見込み。

　中国地方に設置した各種センサーとＩｏＴゲートウェイ、ＹＲＰ横須賀リサーチパークに設置したクラウド環境、情報通信研究機構（ＮＩＣＴ）が運用する大規模センサー・クラウド基盤テストベット（ＪＯＳＥ）を活用している。実験期間は、２０１８年１２月中旬から１９年２月中旬までの予定。