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8社の売上高 過去最高/大手・準大手ゼネコン第3四半期決算/手持ち工事 順調に消化
// 本文の表示 画像がセットされていない場合は、画像分の余白ができてしまうのでtxtクラスは使わない。 ログインしていない場合も画像は表示しない。?>大手・準大手ゼネコン26社の2019年3月期第3四半期決算が14日、出そろった。各社とも近年の潤沢な手持ち工事を順調に消化しており、17社の連結売上高が前年同期比増となり、うち8社が第3四半期過去最高を記録した。営業利益では、19社が好調だった前年同期は下回ったものの、単体の完成工事総利益(工事粗利)率は17社が2桁台となるなど安定感が出てきた。
単位・100万円。カッコ内は前年同期比。
上段は2019年3月期第3四半期連結業績、 下段は通期予想。連結売上高順。
フジタは単体業績。売上高の網掛けは最高額売上高が過去最高だったのは、大林組、鹿島、長谷工コーポレーション、五洋建設、フジタ(単体)、東急建設、飛島建設、東鉄工業。特に大林組は売上高、営業利益、経常利益が5年連続、純利益が4年連続の過去最高となった。同社は「国内の建築工事の進捗が順調だった。出来高が急激に上がる工期後半の工事が多くなる時期に差し掛かった」としたほか、清水建設も「首都圏の手持ち大型工事の進捗が見込みどおりに進んだ」とするなど、各社とも国内建築工事の消化が順調に進んだ。
単体の受注については、大手4社が前期比減となったものの、準大手は14社が前年同期を上回った。戸田建設、前田建設、三井住友建設、熊谷組、奥村組、飛島建設、大豊建設、ピーエス三菱、青木あすなろ建設の9社が通期の単体受注高見通しを上方修正し、うち青木あすなろ建設を除く8社は土木の受注高見通しを上方修正した。手持ち工事を消化しつつ受注を確保し、高い水準の手持ち工事を維持できている状況だ。
利益面では、19社の連結営業利益が前年同期を下回った。鹿島は「前年同期にアルジェリア高速道路工事の損失引当金を取り崩した反動」と特殊要因による減少で、「水準としては低くない」とした。大成建設は「前年同期に工期終盤の追加獲得案件が複数あった反動」としたほか、「前年同期は高採算の設計変更を獲得できた」(東洋建設)と高採算の設計変更獲得ができなかった企業もあった。「首都圏を中心とした建築需要増加で資材価格の上昇、生産加工のひっ迫の影響を受けた」とする企業もあるなど資材・物流費上昇の影響を受ける企業も出始めているものの、単体の粗利率では17社、うち建築でも11社が10%を超えており、影響は限定的となっている。
残り50%掲載日: 2019年2月15日 | presented by 建設通信新聞