建設技術者向けNEWS

　就業者の高齢化が進行する中、社会資本を将来にわたって安定的に整備・維持していくためには、若い担い手を確保していくことが欠かせない。建設業に人を呼び込む施策の一つが、週休２日制の導入による現場の就労環境の改善だ。

　その実現には、週休２日を前提にした工期設定と仕事の平準化が大きなハードルとなる。公共発注機関で建設現場の「週休２日モデル」を検討・試行する動きが広がってきたが、民間工事で現場の週休２日のために進んで工期の延長やコストアップに応じる発注者は少ないのが現状だ。

　民間発注者に業界全体で理解を求めていくのと同時に、業界側にも現場の生産性を高める自助努力が必要になる。ゼネコン各社は、ＩＣＴ（情報通信技術）の活用をはじめ、現場の生産性を向上させる技術を積極的に開発・導入している。

　そうした新しい技術が現場で使われる一方、専門工事業側にも「ちょっとした工夫が現場の生産性を高める」（準大手ゼネコンの協力会トップ）、「全国の良い取り組みを吸い上げ、水平展開できるようにしている」（別の準大手ゼネコンの協力会トップ）など自ら生産性向上に取り組む動きが広がってきた。

　細分化された一つの職種の技能工が、周辺職種の作業も併せて手掛け、仕事の端境を減らす「多能工」に着目した取り組みもその一つだ。大林組は、大阪府枚方市にある同社機械工場に、準多能工を育成する協力会社専用の訓練施設を造り、ＡＬＣ工、軽鉄ボード工を養成している。躯体の構築が終わり、仕事が一段落したとびや大工が、次の工程である仕上げ工事のＡＬＣや軽鉄ボード工事を手伝えるようにするのが狙いだ。