建設技術者向けNEWS

　建設コンサルタント各社が社員の離職防止に向けた取り組みを強化している。主要１６社の動向を見ると、多くの企業で先輩社員が新入社員を含む若手をフォローする制度を導入。積極的に研修プログラムを拡充する動きも目立つ。マンパワー不足が懸念される中、多種多様な取り組みを進めることで、人材流出に歯止めを効かせたい考えだ。

　日刊建設工業新聞社が２月に実施した採用アンケートのデータを集計した。設問は２０１３～１５年度の３カ年で新入社員が入社３年以内に退職した割合を示す離職率の動向や、離職防止に向けた取り組みなど。

　離職率は無回答だった２社を除く１５社から回答を得た。判明している過去３年間の数値のうち、増減差が顕著だった１３年度と１５年度を比較したところ、７社が減少、８社が増加と結果が分かれた。

　減少した７社は▽中央復建コンサルタンツ（１３年度比１６ポイント減）▽長大（１４ポイント減）▽応用地質（６ポイント減）▽日本工営（３・７ポイント減）▽建設技術研究所（３・０ポイント減）▽八千代エンジニヤリング（２・３ポイント減）▽パシフィックコンサルタンツ（０・４ポイント減）。日本工営は３カ年連続で離職率が低下した。

　建設コンサルは公共機関を中心に、土木・建築分野の調査・設計業務などを担う。社員が離職する場合、転職先に公務員や地元企業を選ぶケースが多い。一部の企業では１３年度に入社した新人の半数が離職する事態が発生した。

　１５年度に離職率が低下した背景には、処遇や職場環境の改善といった働き方改革に、各社が本腰を入れ始めたことがある。技術者単価のアップや事業量増加に伴う報酬の増額、働き方改革による職場環境の改善などが追い風となり、離職率に影響したようだ。各社は、人材流出に歯止めを効かせるための施策を展開。離職防止に先手を打つ企業も目立った。

　回答した１６社のうち、多数を占めたのは先輩社員が新人を指導・相談するサポート制度の強化だ。日本工営は会社の雰囲気になじませ、スキルアップを図る「メンター制度」や若手人材を対象とした研修制度を行っている。パシフィックコンサルタンツは女性社員に限定してベテランが若手を支援する「姉サポ」などを進めている。建設技術研究所も若手の相談役となるサポーターを配置し、離職防止に努めている。

　働き方改革の一環で就業制度を見直したのは応用地質。１９年から原則転勤を廃止、柔軟な働き方を実践するとしている。研修制度のさらなる拡充では、オリエンタルコンサルタンツが入社２年目の若手社員を対象にしたフォローアップ研修を推進。モチベーションアップにつなげている。