建設技術者向けNEWS

　東洋紡は、次世代の太陽電池として注目される有機薄膜太陽電池（ＯＰＶ）用発電材料の開発を加速させる。フランスの政府機関である原子力・代替エネルギー庁（ＣＥＡ）との共同開発を開始し、欧州でのＯＰＶの展開を視野に早期実用化を目指す。

　ＯＰＶは、シリコンなどの無機物を材料とする一般的な太陽電池に対し、炭素、硫黄、窒素原子などを含む有機物を発電材料とする。ガラスや金属だけでなく、プラスチックなどの表面にも塗布でき、薄くて軽いフィルム状の太陽電池も実現できるため、壁や窓、衣服やカーテンなどの布地にも設置できる。あらゆるものがインターネットにつながるＩｏＴで欠かせない無線通信用センサーデバイスのワイヤレス電源に適しており、次世代の太陽電池として注目されている。

　同社は、ファインケミカル事業で培った有機合成技術を応用し、材料の化学構造を最適化することで、ＬＥＤなどの低照度の室内用光源でも高い出力が得られるＯＰＶ向けの発電材料の開発を進めてきた。直近では、オフィス環境と同等の照度環境で卓上電卓に使用される一般的なアモルファスシリコン太陽電池に比べ、１.４倍の出力を確認した。今回、高い出力性能や製造工程における高いハンドリング性能が評価され、ＣＥＡとの共同研究を進めることになった。