建設技術者向けNEWS

【入坑管理と建機接近警告】

　飛島建設、マック（千葉県市川市、宮原宏史社長）、エム・シー・エス（山梨県韮崎市、河西哲夫社長）は、各種自動管理システム開発の迅速化と、システム間情報連携の円滑化を実現する山岳トンネル工事向けのＩｏＴ（モノのインターネット）プラットフォーム「ＩｏＴ－Ｓｍａｒｔ－ＣＩＰ（Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ　Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ　Ｐｌａｔｆｏｒｍ）」を開発した。同プラットフォームに基づき、初弾として入坑管理、建設機械接近警告システムを開発・適用した。

　同プラットフォームは、センサー部であるＩｏＴゲートウェイとサービス部であるサーバーで構成する。ＩｏＴゲートウェイは、機械が出力する信号や、人や機械に付けたデバイスの信号を計測するセンサーとしての機能と、これらの情報をサーバーに送信する機能を持ち、各種情報を容易に取得できる。

　サーバーは、ＩｏＴゲートウェイにより送られたデータを集約し、各種管理のためにデータを分析・提供するサービス機能を持つ。分析された情報はインターネットを経由し遠隔で確認できる。

　同プラットフォームに基づき開発・適用した入坑管理システムは、職員と作業員全員に各所持者固有の識別情報を常時発信するＢＬＥ（Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ　Ｌｏｗ　Ｅｎｅｒｇｙ）ビーコンを所持させ、ＩｏＴゲートウェイが電波を坑口部で検知することで、入坑と退坑を判断する。自動的で確実な職員、作業員の入坑管理と、遠隔での確認を実現した。

　一方、建設機械接近警告システムは、作業員にＢＬＥビーコンを所持させ、建設機械に設置する電波を受信するセンサーとしてＩｏＴゲートウェイを利用することで、得られた電波の強度から作業員と建設機械の距離を推定し、設定距離以下になると警告する。

　両システムは、「北海道新幹線ニセコトンネル他工事」（発注者＝鉄道建設・運輸施設整備支援機構）に適用している。

　今後、両システムを 「ＢＬＥを用いた入坑者見える化システム『ＶｉｓｉＢＬＥ（ビジブル）』」として販売していく予定。 また、同プラットフォームをさらに活用し、作業員のバイタルデータに基づく健康状態管理や建設機械の稼働時間・負荷情報に基づくメンテナンス管理など、さまざまな管理に応用していく。さらに、統合的な情報基盤であるメリットを生かし、各種管理データとＡＩ （人工知能）を活用したさらなる安全性・生産性向上のためのシステム開発を進めていく方針だ。