建設技術者向けNEWS

　主要ゼネコンが採用した新卒社員の離職率が減少傾向にある。日刊建設工業新聞社のアンケートに回答した３１社の２０１６年度新卒社員の３年以内離職率の平均値は１２・８％、過去３年で最も低かった。内訳を見ると、「１０％以上２０％未満」が１３社で最も多く、「１０％未満」が１１社、「２０％以上３０％未満」が７社だった。新入社員研修の充実などで離職率の低下につなげたケースもあった。

　１４～１６年度入社の新卒社員を対象に、３年以内の離職割合を聞いた。３４社が対象で３１社から回答を得た。調査時期は１月１４～２７日。

　１６年度新卒と１５年度新卒との比較では、離職率が減少して改善したのは１９社で、増加が１２社だった。離職率５％未満は、竹中工務店、大林組、鹿島、ピーエス三菱、清水建設、佐藤工業の６社だった。年度別の離職率平均値は１４年度１４・１％、１５年度１３・８％だった。

　ピーエス三菱は、１４年度新卒で２０％超だった離職率が、１６年度新卒は約３％に低下した。同社は、６カ月間の新入社員研修を実施するとともに、２年次に新入社員を交えたフォローアップ研修を行うなど同期や若手社員同士の交流の機会を増やし、関係構築に注力することで、離職の抑制につなげているという。鉄建建設も１６年度新卒の離職率が前年から半減。若手の研修を増やしたことや、待遇改善が進んでいることが要因と見ている。

　メンター制度を設けて積極的に若手をフォローしているケースも多い。あるゼネコンは、メンターらが毎月若手とコミュニケーションをとり、懸念がある若手がいれば所属長らに報告してフォローする体制を構築している。１６年度新卒は離職率が高まったものの、家業承継などやむを得ない理由が重なったことが要因で、「悩みが改善できずに辞めるケースはほぼなくなった」（人事担当）という。

　優秀な人材の定着は、各社にとって最重要課題の一つ。フォロー体制の強化や仲間意識の醸成、処遇の改善など総合的な取り組みが今後も進みそうだ。