建設技術者向けNEWS

　応用地質は、新型コロナウイルス感染症対策として実施した在宅勤務に関する社内アンケートの結果を公表した。６割の社員が在宅勤務で「満足」または「ほぼ満足」な業務成果が得られたとし、７割が「今後も積極的に推進すべき」と回答。実際に経験したことで９割超が在宅勤務を肯定的に評価している。

　アンケートは５月２６日から６月１日までの期間に、ｅラーニングシステムを用いて臨時職員を含む全社員を対象に実施。１２９９人から有効な回答を得た。

　在宅勤務を経験したのは７８％で、週４日以上が３５％と最も多い。与えた・与えられた課題について「満足な成果が得られた」が１２％、「ほぼ満足な成果が得られた」は４９％で、「満足な成果が得られなかった」は１２％にとどまった。不安や心配な点では、「家では仕事がやりづらい」が３０％を占める一方、「特にない」も２６％と多く、「さぼっていると疑われないか」と心配する声も１２％の社員から上がった。

　やってみて分かった課題では、「コピー機など事務機器が使えず不便」が３４％と最も多く、「同僚とのコミュニケーションが取りづらい」が１５％、「通信環境が悪い」１４％、「自宅での仕事スペース確保」１１％と続く。

　今後も積極的に推進すべきかの問いには７０％が「はい」と回答。「いいえ」の５％を大きく上回った。恒久的に在宅勤務を続けていく場合、週に何日が適切かでは、「成果が上がるのであれば制限は必要ない」が４７％で、「在宅勤務を標準とする働き方を導入すべき」の９％を合わせると半数を超える。実際に経験して、「労働に対する考え方が大きく変わり、適用を拡大すべきである」が３３％、「思ったほど悪くない」は５６％と約９割が前向きに評価。総合的に見て在宅勤務の導入拡大は良かったかの問いに「そう思う」「どちらかというとそう思う」合わせて９３％が肯定的な考えを示している。

　同社は、政府の緊急事態宣言解除後も在宅勤務を継続しており、今回の調査結果を踏まえて、今後さらに社員の働きやすさの追求と業務の生産性向上の両面から新たな働き方のあり方を検討していく。