建設技術者向けNEWS

建設現場でＩＣＴ（情報通信技術）やロボットを活用する動きが広がる中、機械やシステムが不具合を起こす前に検知し、最悪の事態を回避する「予兆保全」などの新ビジネスが脚光を浴び始めている。現場作業を補完するロボットスーツや高所点検を効率化するドローン（小型無人機）などは人間の作業負担が減る一方で、ひとたび不具合が生じれば生産活動が停止してしまうリスクもある。日進月歩で進化する技術を建設現場にどう活用していくのか。新規需要を探る動きは活発になっている。

１７～１９日に東京都江東区の東京ビッグサイトで開かれた「ロボデックス－ロボット開発・活用展」。会場には人工知能（ＡＩ）やロボット、ＩｏＴ（モノのインターネット）システムなどが所狭しと並べられ、担当者らが製品を熱心にアピールした。

生産現場で自動化、ロボット化の動きが拡大する中、機械に不具合が生じる前に予兆を見つけ出し、対策を促す「予兆保全」ビジネスに目を付ける企業が出始めている。

信和産業らが出展した「エッジノードディスカバリーセグ」は、非破壊検査の「アコースティック・エミッション（ＡＥ）法」で、ロボットなどの精密機械や工場の生産設備、橋・道路などの土木構造物に現れる“損傷の芽”を見つける。

製品本体から伸びるセンサーを、対象物に固定し、監視の頻度を設定すれば自動的に定点観測を行う。

不具合を検出するとランプで警告。利用者は１日に何度かパソコンで観測結果を確認するだけで、不具合の予兆を察知できる。

信和産業の担当者は「技術革新が進むにつれ、事故や不具合で受ける被害規模が大きくなっている」と指摘。先端技術が普及すればするほど、不具合の予兆をいち早くとらえる予兆保全ビジネスの商機が拡大すると展望している。