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【ＰＳＰ工法の性能証明改定】

　戸田建設など９社は、２００３年に共同開発したソイルセメント改良体（ＰＳＰ）工法の適用範囲を拡大。『ＰＳＰII工法』として３月２５日付で日本建築総合試験所の建築技術性能証明を改定した。従来の押し込み荷重が作用するケースに加えて、引き抜き荷重に対する設計手法・施工方法を確立した形となる。適用範囲が広がったことで基礎工事の一層の合理化に役立つ。

　対象のＰＳＰ工法は、仮設の山留め壁として柱状あるいは連続壁の形状をなす「ソイルセメント壁」の性能を向上させることで、建物を支持する本設の構造体として利用する技術となる。

　規定の削孔速度や攪拌回数でセメントミルクを注入しながら、攪拌混合して要求性能を満たすソイルセメント改良体を造成。その中に建物の荷重を伝えるための鉄骨を挿入することで、本設の地盤改良体として利用する。

　青木あすなろ建設、安藤ハザマ、奥村組、鴻池組、五洋建設、鉄建建設、戸田建設、西松建設、松村組の９社が共同で開発した。

　それまでのソイルセメント壁は、地下掘削工事の際に仮設の山留め壁として建物の外周部に用いられるのみで、建物を支持するためには通常の杭が必要であったが、これを本設構造として利用すれば、建物の外周部の杭など建設資材を削減することができる。

　ところが、これまでＰＳＰ体の引き抜き抵抗に関する知見が少なかったことから、地震時に引き抜き荷重が作用するなど本来、引き抜き抵抗のための杭や地盤アンカーを別に構築するような建物に適用する場合は詳細な検討が必要となるなど、設計に多大な労力を要するという課題も存在していた。

　そうした課題の解消へ、新たに径が６５０mmの実大ＰＳＰ体に対する引き抜き試験を実施して引き抜き荷重に対する構造性能を確認。新たに取得済みの建築技術性能証明を改定することで、従来の押し込み荷重だけでなく、引き抜き荷重に対応する設計手法・施工方法を確立した。

　実際に地震時に引き抜き荷重が作用する地上９階建て、地下１階の建物に適用する場合、地盤アンカーを設置して地震時の引き抜き荷重に抵抗させる方法との比較で工期とコストが１０％程度も削減できるなど、この適用範囲の拡大は基礎工事の一層の合理化に役立つことになる。