建設技術者向けNEWS

　三井住友建設は、Ｅ－ディフェンス（実大３次元震動破壊実験施設）を活用して行われた実大構造物（３階建てＲＣ造）の大型振動台実験に付加計測チームとして参加。新たに開発したワイヤレス振動センサーを用いた「即時異常検知システム」を、この実大構造物に設置して、同システムが無線ネットワークの環境下で構造物のわずかな変化をリアルタイムに検知することを確認した。

　東京大学生産技術研究所の水谷司准教授と共同開発した異常判定手法を無線ネットワークの環境下で効率的に稼働させた。計測とデータ通信、センサーノード上のエッジコンピューティングの実装はソナス（東京都文京区、大原壮太郎代表取締役ＣＥＯ）との共同開発となっている。

　測定値の統計的な情報を随時学習し、日常的なごくわずかな振動（常時微動）から構造物固有の特性値の変化を自動判定。センサー内に搭載したＣＰＵ（中央処理装置）で数値計算を行うことにより、判定に必要な情報を収集し、構造物の異常をリアルタイムに検知する。

　構造物の状態はこれまで原則として目視など人による点検で調べるしかなかったが、既存インフラの老朽化や技術者不足を背景に人による保守点検に頼る現行のスキームは抜本的な変革が必要とされている。

　大地震の発生時など被災後すぐに使用可否の判断を迅速に行いたいというニーズがあるため、同社は２０１４年に無線ネットワークにより長大橋梁を広範囲に一括して監視する「橋梁地震時モニタリングシステム」を開発。老朽化が進んでいる長崎県の軍艦島の建築物への適用と遠隔地からの常時モニタリングを実現するなど、複数の橋梁や建築物を対象にした計測により、社会課題の解決に向けた取り組みを積み重ねてきた。

　今後も今回検証したシステムの実構造物への適用を進めるとともに、モニタリング技術によってサスティナブルな社会の創造に向けて技術開発を推進していく。

　大型振動台実験は防災科学技術研究所が取り組む首都圏を中心としてレジリエンス総合力向上プロジェクトのサブプロジェクト・非構造部材を含む構造物の崩壊余裕度に関するデータ収集・整備の研究課題「災害拠点建物の安全度即時評価および継続使用性即時判定」として実施された。