建設技術者向けNEWS

　ゼネコン各社に技術者や技能者の不足感が高まってきた。日刊建設通信新聞社が大手・準大手クラス３１社に調査したところ、技術者については全体の９割を占める２８社が、技能者では７割を超える２３社が足元の不足感を抱き始めている。手持ち工事のピークを２０１９年と読むゼネコンは４割に達し、その対策として即戦力となる中途採用の拡大を推し進める動きが鮮明になっている。　＝関連３面　堅調な国内建設マーケットを背景に、ゼネコン各社の受注業績は安定して推移する。日本建設業連合会加盟９６社の１７年度第３四半期（１７年４月－１２月累計）受注総額は前年同期を若干下回ったものの、５年連続で１０兆円の大台を超えた。第２四半期時点では繰越工事高が２兆円を超える大手があるように、各社の手持ち工事量は軒並み上昇。施工体制の確保には「これ以上の受注拡大は難しい」というトップも少なくない。

　調査によると、手持ち工事量が既にピークを迎えているのは大手２社を含む計１１社で全体の３５％に達する。大型の手持ち工事の進捗をにらみ、１９年をピークに定める社は１３社の４１％と、最も多い。大手の中には２１年まで継続してピークの状態が続くと試算する社もある。