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　空調設備工事を主力とする上場大手６社の２０２１年３月期第１四半期決算（連結）によると、６社とも減収となった。営業利益は増益、減益、損失がそれぞれ２社だった。業績の先行指標となる受注高は、前年同期実績と比べ三機工業だけが増え、５社が減らした。三機工業を除く５社が未定としていた通期業績予想は、新日本空調を除く４社が公表、三機工業も含め、５社いずれも減収減益を見込む。受注高は高砂熱学工業が若干の増加を見込み、大気社、三機工業、ダイダン、朝日工業社の４社は減少と見通す。

　通期業績は、各社とも新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受ける。高砂熱学工業は、大都市圏の再開発事業などによる建設需要は高い水準での推移が期待されるものの、今後の感染拡大の影響を受けた工事中断や延期に伴う業績への影響、設備投資の動向を十分注視する必要があるとした。これに加え、施工従事者不足による労務費上昇などの影響も受け、施工管理強化による工事利益の確保、生産性向上に努力が求められる経営環境が続くと見込み、減収減益と予想した。

空調設備工事６社の２０２１年３月期第１四半期決算（連結）

　大気社は、首都圏オフィスビル建設需要について、新型コロナの影響で足元は短期的に投資を先送りする動きが見受けられるとし、産業空調分野も、各メーカーによる設備投資の調整局面が継続するとみて、受注減を見込んだ。新型コロナの影響は、今期末まで継続することを前提に減収減益とした。

　三機工業は、新型コロナの影響を検討した結果を織り込み、中期経営計画目標の売上高と経常利益の達成を目指している。ダイダンは、国内外の設備投資需要減少によって受注が減る。売上高も第１四半期に受注予定だった案件が延期になったことや、施工中案件の進捗遅延などによって減収を見込んだ。

　朝日工業社は、前期の売上高が大型案件の進捗で大幅に増加し、繰越工事高が大きく減ったことに加え、新型コロナの影響による受注減に伴う売上高の減少を織り込み、３割以上売上高が減ると予想した。新日本空調は、新型コロナの影響を現段階では合理的な算定が困難であり、引き続き未定とした。

　通期受注高予想に対する第１四半期の進捗率は、大気社が２９.１％、朝日工業社が２６.０％、三機工業が２５.０％、高砂熱学工業が２４.４％、ダイダンが２３.１％だった。繰越高は高砂熱学工業が２４０９億円、大気社が１９５６億円、三機工業が１４５５億円、ダイダンが１２５５億円、新日本空調が７８０億円、朝日工業社は６４９億円となっている。