建設技術者向けNEWS

　建築設備用ポリエチレンパイプシステム研究会（ＰＷＡ、百田稔会長）は、給水管の地中埋設部を耐震化する技術の実験を行い、外部有識者で構成する委員会から、耐震性について認証を得た。同研究会は今後、全国の水道事業体に周知・普及を進める。

　技術的な背景について、ＰＷＡ給水部会の中村智也企画広報委員長は１８日の会見で「従来、給水管は耐震性能の基準がなかった。しかし、２０１６年熊本地震などで、配水管に被害がなくても給水管に被害が生じたことで断水したケースが多く報告され、給水管の耐震化に関心が高まった。この関心に応える技術だ」と説明した＝写真。

　この技術では、給水管の給水装置引き込み部に、導水・送水・配水本管と同等の耐震性能を確保し、地震後でも継続使用することを想定。配水管が金属製でもポリエチレン製でも対応可能とした。

　技術の確立にあたっては、まず高密度ポリエチレン管メーカーの積水化学工業と、金属継手メーカーの日邦バルブ、タブチ、光明製作所の４社が共同で、設計方法や耐震性評価の手引きを定めた。次に実験として、土槽に給水装置などを埋設して地震動を加え、発生したひずみや異常の有無を確認した。

　その後、手引きの内容や実験結果について、清野純史京都大大学院工学研究科教授を委員長とする認証委員会が耐震性を判断し、認証を与えた。