建設技術者向けNEWS

　奥村組は、茨城県つくば市にある技術研究所で、室内環境実験棟の整備と既存施設群の大規模リニューアルを完了させた。大幅な機能向上によって競争力の向上につながる技術開発の推進が狙い。２０２１年度までの３カ年を期間とする現行の中期経営計画で掲げる研究開発の一層の充実と、その先にある“技術優位性の構築”を目指す。

　新たな実験施設の整備として、快適性や健康性、省エネルギー性といった室内環境に関するさまざまな要素を多面的に検証できる室内環境実験棟を新設した。

　主にオフィス空間の温熱・光・音に関する実験ができる「室内環境実験室」や、工場やアトリウムなど天井の高い空間（８ｍの天井高さ）の温熱・気流・音に関する研究を行う「吹抜空間実験室」、主に集合住宅の床衝撃音や固体伝搬音などの実験を行う「床衝撃音実験室」の３つの実験室を配備。これらの実験室を活用して、近年ニーズが高まっている室内環境関連の技術開発を推進する。

　発生が危惧（きぐ）されている南海トラフ地震など巨大地震による長周期地震動の研究を目的に耐震実験棟に国内最高クラスの性能を持つ「長周期振動台」を導入。これまで再現が困難だった長周期地震動をほぼ忠実に再現できる環境を整えることで、免震・制振技術のさらなる高度化を目指す。

　コンクリート系試験室、岩石・土質系試験室、分析室などで構成する材料実験棟は、作業環境の改善と作業効率の向上を目的に設備機器の全面的に更新。新たに多様な環境条件への対応が可能な温度可変コンクリート混練室を新設した。施設機能を充実させることで、高機能化するコンクリート材料に関する研究開発に力を入れる。

　１９８６年に日本で最初の免震ビルとして竣工した管理棟は、外壁・開口部の高断熱化や高効率空調、タスクアンビエント証明、昼光センサーによる調光照明などの省エネルギー技術を導入。太陽光発電パネルによる再生可能エネルギーを加えることで、ＺＥＢ（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）化した。

　運用段階での省エネルギー効果の検証や快適性・健康性に関する技術の実装に取り組むことで、省エネルギーで働きやすい空間づくりなど顧客への提案に生かしていく。