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  • インド事業の体制強化/グローバル研修を開始/人材育成で競争力向上/三井住友建設

     三井住友建設は、同社グループの海外拠点の中でも最重要拠点の1つに位置付けるSMCCコンストラクションインド社の体制強化に力を入れる。10月からウェブ会議を活用した日本人、インド人を含む“14カ国混成のグローバル強化研修”を開始。世界で通用するグローバル人材の育成を加速させることで、成長市場であるインドでのさらなる競争力の強化を狙う。

     

    *HDCとは
     日本、フィリピン、インドの3拠点に開設している。国際本部に設置している「グローバル人材開発センター」が運営、カリキュラムの構築、評価を一元的に行っている「Human Resource Development Center」の略。現地スタッフの教育研修だけでなく、日本人社員へのグローバル教育も取り入れた双方向トレーニングを実施。国内外を問わないグローバル人材の育成を図っている。

     

     アジアを中心に世界各地で事業を展開する同社だが、 1996年にSMCCコンストラクションインド社を設立したインドは、 日系ゼネコンの中でトップシェアを持つ同社グループの重要拠点の1つ。

     

     新型コロナウイルスの影響で当面、厳しい経済環境が続くとの見方もあるが、引き続き成長市場と判断。“withコロナ”時代を見据えながら、人材育成を中心に今後も日系企業を含む顧客からの期待に応えられるだけの体制づくりに取り組む。

     

     短期的な建設市場の縮小で一時的な余剰人員が生じることも想定されるが、グループとして現地での雇用を維持。現地スタッフの技術力の向上を軸に人材教育のさらなる充実を図っていく。

     

     日本、フィリピン、インドの3拠点に開設している「HDC(*)」での教育研修だけでなく、10月からウェブ会議を活用した日本人、インド人を含む14カ国混成のグローバル強化研修を開始するなど、グローバル人材の育成と競争力の強化に力を注ぐ。

     

     2021年度までの3カ年を期間とする現行の中期経営計画で海外事業の強化を基本方針の1つに掲げている同社グループとして、新型コロナウイルスへの感染予防の徹底を重視する。

     

     独自に開発した飛沫の抑制と熱中症への対応を両立させた「フェイスカバリング」の導入や、現場でのソーシャルディスタンスの確保など、感染予防の徹底による安全・安心な環境の維持を前提に、海外市場での事業継続と体制強化を目指す。

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    掲載日: 2020年10月1日 | presented by 建設通信新聞

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