建設技術者向けNEWS

　大手・準大手ゼネコンが、利益を着実に積み上げている。１３日までに開示した２５社の２０１８年３月期第３四半期連結決算では６割の１５社が最高益となった。手持ち工事の消化が計画どおりに進むとともに、依然として工事採算が高水準にあることが、利益の押し上げにつながっている。単体の完成工事総利益（工事粗利）率では８割の１９社が１０％を超えた。　大手クラスは大林組、鹿島、大成建設の ３社が増収増益となり、いずれも経常利益ベースで１０００億円を超えた。３社は営業利益・経常利益・当期利益で最高益を更新した。工事採算は４社そろって改善し、工事粗利率は鹿島の１６.２％を筆頭に、残る３社も１２－１５％台の高水準を保った。

　準大手では、長谷工コーポレーション、五洋建設、前田建設、三井住友建設、戸田建設、東急建設、奥村組、東洋建設、鉄建建設、淺沼組、飛島建設、ピーエス三菱の１２社が利益項目のいずれかで最高額となった。大手と同様に手持ち工事の順調な消化が進み、工事採算では１１社が改善。長谷工コーポレーションは第２四半期に続き、工事粗利率２０％を確保し、フジタ、前田建設、安藤ハザマ、戸田建設、三井住友建設、熊谷組、西松建設、東急建設、奥村組、東洋建設、淺沼組、飛島建設、ピーエス三菱、東鉄工業は工事粗利率１０％を超えた。

　売上高は、着実に積み上がる手持ち工事の進捗が順調に進み、１９社が前年同期を上回った。

　このうち大林組、長谷工コーポレーション、五洋建設、フジタ、熊谷組、東急建設、奥村組、東洋建設、青木あすなろ建設、ピーエス三菱、東鉄工業の１１社が過去最高となった。大林組は単体ベースでは減収だったが、為替の影響による米国子会社の売り上げ上昇が貢献した。

　本業の工事利益の拡大が鮮明になり、各社の連結営業利益率も２５社中１５社が前年同期実績を上回り、中でも大成建設と長谷工コーポレーションの２社は１０％を超えた。期初目標に対する営業利益の単純達成率は鹿島、戸田建設、奥村組、東亜建設工業、錢高組、飛島建設、ピーエス三菱の７社が１００％を超えた。既に２５社中１３社が営業利益目標を上方修正している。

　大手・準大手ゼネコンの１８年３月期第３四半期決算は、１４日に 開示予定の大豊建設で全社が出そろうことになる。