建設技術者向けNEWS

　大林組はＫＤＤＩ、日本電気（ＮＥＣ）と共同で、次世代移動通信システム「５Ｇ」環境による建機の遠隔施工に成功した。５Ｇの高速・大容量通信と高精細の４Ｋカメラ映像を使った独自システムにより、遠隔地からの操作性は従来システムに比べ最大２５％改善した。２０２０年に予定されている５Ｇ商用化に合わせ、システムの現場導入に踏み切る。　３社は埼玉県川越市の大林組東京機械工場で、２週間にわたり実証試験に取り組んできた。

　災害復旧などの危険作業には１９９０年代から建機の無人化施工が導入されてきたが、建機に設置したカメラからの映像と建機を俯瞰（ふかん）する映像を頼りに作業するため、操作性は搭乗した場合に比べて作業効率が６割程度低下していた。

　近年は通信環境が大容量・高速化しているものの、現在の遠隔操作に使われているＷｉ－Ｆｉ環境では通信速度や容量に限界がある。実証実験では、よりリアルな映像を見ながら遠隔操作できる次世代の５Ｇ通信環境をベースに操作性を検証した。

　操作レバー部に装着するだけで無人運転を可能にする大林組開発の遠隔操作装置「サロゲート」を取り付けた建機に、高精細４Ｋカメラ２台、２Ｋ全天球カメラ１台、２Ｋ俯瞰カメラ２台を装着。実証試験ではこれらのカメラ映像を２８ギガヘルツ帯の超多素子アンテナによるビームフォーミングを活用し、７５ｍ離れた遠隔操作室に伝送した。

　操作室では裸眼でも自然に立体視が可能な４Ｋ対応の３次元モニターを導入することで、オペレーターの操作性が向上し、従来のＷｉ－Ｆｉ通信環境に比べて１５－２５％の改善効果を確認した。１５日には報道陣に５０cm角のコンクリートブロックを遠隔操作で迅速に移動する作業風景が公開された。

　大林組が建機の遠隔操作システム開発と試験、ＫＤＤＩが総務省の技術試験事務における５Ｇ総合実証試験の推進、ＮＥＣが２８ギガヘルツ超多素子アンテナを用いた通信機器の開発と試験を担当。同日の会見で、大林組の古屋弘技術本部技術研究所上級主席技師は「５Ｇ環境が整えば、現場の近くに置いていた遠隔操作室が必要なくなり、全国どこからでも操作が可能になる」と強調した