建設技術者向けNEWS

　日本建築学会（竹脇出会長）は、１０年間の中長期計画「ビジョン２０２５」の中間評価を実施した。３０の行動項目に対する進捗状況をレビューし、４段階で評価した結果、「建築をストックする社会への移行」など５項目を「Ａ＋」（非常に進展している）とし、１７の項目を「Ａ」（進展している）、６項目を「Ｂ」（やや進展している）と評価した。「中期経営計画の策定と経営マインドの醸成」など２項目は新型コロナウイルス感染症前後の状況が異なるとして「Ａ↓Ｂ」と評している。これらの評価は今後の会運営に反映させていく。

　同学会は、０６年４月に策定した「建築学の本会の発展のための中長期計画－目標の共有とアイデンティティ強化」の後継計画となり、その後の１０年の道標となり得るアクションプランとして「建築の未来への貢献－これから１０年のビジョンと中長期計画」を１６年４月に策定。２１年が５年の中間年となることから、タスクフォースを設置し、行動項目に掲げた３０の課題に対する活動内容や進捗状況について、新型コロナウイルス感染症の影響も含めてレビューを実施した。

　中間評価では、全体の７割超となる２２の行動項目について順調に活動が行われているとして「Ａ＋」または「Ａ」と評価。「多様な人材が活躍できる場の創出」「研究・開発戦略を策定する組織の機能強化」「建築学の総合化を推進する委員会の新設」「委員会の適切な統廃合」「論文集のＩＦ取得」「英文技術情報の整備」の６行動項目は、活動は順調としながらも、より戦略的な対応や継続的な検討などが必要として「Ｂ」評価とした。

　また、「図書出版、講習会などの戦略的実施」と「経営計画の充実と経営マインドの醸成」は、新型コロナによる収入源や不動産収入に関して事業影響を考慮する必要があると指摘している。