建設技術者向けNEWS

　応用地質は、掘削工事などに伴い発生する有害な自然由来重金属類対策の低コスト化や環境負荷低減に向けた産学研究コンソーシアムを設立した。茨城県つくば市にある同社つくばオフィス敷地内に実大盛土実験設備を設置し、盛土内部の自然由来重金属類の物質挙動や環境変化とその測定に関する研究をオープンラボとして推進する。約２年間の実証実験により適切なモニタリング方法の確立とともに、低コスト・低環境負荷型の対策工法の開発・普及を目指す。

　研究組織の名称は「盛土内部の物質挙動及び環境変化とその測定に関する研究に係るコンソーシアム」で２月１日に設立し、法人会員７団体、個人会員１０人で発足した。会長は乾徹阪大工学研究科地球総合工学専攻教授。加藤雅彦明大農学部准教授が副会長を務める。

　盛土実験施設は、重金属を含む岩砕盛土中にさまざまな最新のＩｏＴ（モノのインターネット）センサーを配置し、盛土の内部環境の測定と間隙水・浸出水の定期水質分析を実施し重金属類の挙動を確認する。降雨などにより浸透した汚染物質が溶出・吸脱着するメカニズムを把握することで適切な環境対策工事の確立につなげる。

　自然の岩盤や地層に含まれるヒ素やフッ素、鉛などの天然の有害重金属は、掘削工事などで地表にばく露されることで環境や健康に悪影響を及ぼす恐れがある。こうした自然由来重金属類を含む岩石や土砂の量は膨大でその処理に多大なコストを要するため、事業者の大きな負担となっているほか、対策工事に伴う温室効果ガスの排出など地球環境への負荷も指摘されている。

　このため、低コストで低環境負荷型の新たな対策工法が求められているが、特に岩石の掘削ずり対策では盛土内部での重金属の溶出や吸脱着などの物質挙動が十分に解明されておらず、対策工法の立案が困難な状況となっていた。