建設技術者向けNEWS

【従来比で約２０％コスト低減】

　安藤ハザマと新日本グラウト工業（福岡市、原田軍治代表取締役）、青山機工（東京都台東区、菊地保旨社長）、トーメック（茨城県五霞町、宮忠男会長）、埼玉八栄工業（埼玉県本庄市、根岸良幸代表取締役）、ＷＩＬＬ工法協会（福岡市、平田政之会長）は、施工の合理化ニーズに対応できる多方向スラリー揺動攪拌工法「ＷＩＬＬ－ｍ工法」を開発した。

　機械攪拌式地盤改良工法として、地盤の強化や液状化対策などで多くの実績を持つ「ＷＩＬＬ工法」に、新たに多方向にセメントスラリーを噴射可能な機構を搭載することで、攪拌性能の向上と施工の高速化を実現した。

　現在、京都大学防災研究所の渦岡良介教授、安藤ハザマ、新日本グラウト工業、青山機工による共同研究によって、同工法を適用した河川堤防の豪雨や地震に対する安定化工法を開発し、施工ヤードが限定される既設堤防などでの効率的な地盤改良工事への展開を進めているという。

　国土強靱化の推進によって、施工性や生産性、経済性に優れた地盤改良工法に対するニーズの増加が予想される中で、埋め立て地盤の液状化対策など、あらゆる地盤強化案件に対する積極的な活用を狙う。

　新たに開発した多方向スラリー揺動攪拌工法「ＷＩＬＬ－ｍ工法」は、地盤内にセメントスラリーを噴出しながら、混合攪拌することで強固な地盤改良体を造成する中間混合処理工法に分類される地盤改良工法となる。

　原型である従来型のＷＩＬＬ工法が、セメントスラリーの吐出口が攪拌翼先端にある水平方向２カ所であったのに対して、新たに鉛直下向き方向に２カ所の噴射口を設置。この鉛直下向き噴射口から従来の水平吐出圧との比較で約１０倍以上の高い噴射圧力でセメントスラリーを地盤内に噴射することが可能になった。

　その結果として、攪拌性能や施工速度が向上した。試験施工のデータによると、一般的な粘性土地盤（改良土量５０００m3程度以上）のケースで従来型のＷＩＬＬ工法との比べて約２０％のコスト低減が図れるというメリットがある。

　施工の効率化・高速化による機械やプラントなどの稼働時間の短縮で、工事によって発生するＣＯ2排出量の削減など環境負荷の低減効果も見込める。