建設技術者向けNEWS

【大林組が遠隔操作で改善効果】

　「遠隔施工の秘密基地をどこかに置くことも夢じゃない」と、大林組の古屋弘技術本部技術研究所上級主席技師は先を読む。超高速で大容量のデータ送信が可能になる「５Ｇ」通信が商用化されるのは２０２０年。同社はＫＤＤＩ、日本電気と共同で５Ｇ通信環境下の無人化施工による効果を検証し、遠隔地からの操作性が従来システムに比べ最大２５％改善するとの数値をはじき出した。

　１９９０年代から導入が始まった無人化施工は、災害復旧とともに進展してきたが、建機に設置したカメラからの俯瞰（ふかん）映像を頼りに操作するため、作業効率は通常の搭乗操作に比べ６割程度も低下してしまう。遠隔操作に使われる現在のＷｉ－Ｆｉ環境は昔に比べれば高速化しているものの、通信速度や容量には限界がある上、現場に無線ネットワークシステムを構築した場合でも２㎞範囲が限界だ。

　５Ｇ通信環境が整えば、より鮮明な画像データの通信が可能になり、誤差のないリアルタイムの操作が実現する。ＫＤＤＩの松永彰モバイル技術本部シニアディレクターは「５Ｇによって社会のパラダイムは大きく変わる」と強調する。同社は通信とＡＩを活用した自動運転社会や、好みの角度からの視聴を楽しめる自由視点映像、遠隔のロボットをあたかも自分の分身として操作できるテレイグジスタンスといった「未来社会」への研究を進めており、今回の大林組との連携もその一環だ。

　モバイルネットワークは１０年刻みで進化してきた。携帯電話が登場した９０年代は１Ｇ、電子メールが主流となった２０００年代は３Ｇ、そして映画や音楽、買い物すべてをモバイルで楽しめる１０年代は４Ｇ時代と言われている。そして２０年に商用化される５Ｇは４Ｇの２０倍という超高速通信環境となる。

　５Ｇ環境の遠隔施工実証試験は、埼玉県川越市の大林組東京機械工場で行われた。オペレーターは高速通信によるリアルタイムな操作感に加え、立体視可能な４Ｋ対応の３次元モニターを使うことで、従来のＷｉ－Ｆｉ通信環境に比べて１５－２５％の改善効果が確認された。

　実は操作感の向上だけが５Ｇ環境の利点ではない。「現場で無線環境を構築する必要はなくなり、１つの制御室から全国各地の建機を操れる時代が来る」とは古屋氏。災害復旧などの危険作業中心だった無人化施工だが、通常現場の苦渋作業にも使える道筋が整う。ＢＩＭやＣＩＭに代表されるように３次元モデルデータ活用の時代が色濃くなる中で「５Ｇ環境が建設現場のあり方自体を大きく変えるきっかけになる」と力を込める。