建設技術者向けNEWS

　建築設計界では団塊世代の引退が本格化し、技術者不足が深刻化している。新卒者の多くが大手ゼネコンやハウスメーカーを志望し、特に構造や設備設計は、将来の後継者不足を懸念する声が聞かれる。日刊建設通信新聞社が全国の建築設計事務所に実施したアンケートの中から、人材の確保・育成に関する現状と課題、新たな取り組みをまとめた。

　
　建築設計の仕事について、経営者からの回答の中には「魅力的でやりがいがある仕事の一方、学生には建築設計事務所における仕事の中身が伝わっていない」（中堅事務所）という声があった。大手事務所では、学生向けにワークプレイス体験会や勉強会、現場見学会など会社の実態を紹介する機会を設けているものの、規模が小さくなればこうした取り組みを実施するのも難しいのが現状だ。採用に当たっては、自社のホームページやハローワーク、転職媒体などを活用しているものの「費用と期待の割に成果は上がっていない」（同）という意見も多い。

　
　今回のアンケートの中で特徴的だったのは、即戦力となる中途採用から新卒を自前で育てていく方針に切り替えた事務所が多かったことだ。早期離職などにより中途採用者の技量低下を指摘する声もある中、「新卒は大学院修了者が多く、昔に比べてある程度の技術レベルで即戦力として期待できる。３－５年で１人前に育てられる」（中堅事務所）という。大手事務所の中にも「業務によっては、あまり採用していなかった高校・高専卒業予定者を積極的に採用する予定」と、採用枠を拡大し、初心者マークから育てていく考えも広がりつつある。

　
　社内の教育体制についても「リタイア組を活用して、社内のエデュケーター（教育者）を育てることも必要」（中堅事務所）や「高齢者と若手をそれぞれ採用し、技術力と機動力を補完している。高齢者には若手育成に比重を置いてもらっている」（地方大手事務所）など、実務と教育両面から高齢者を採用し、体系的な教育体制の構築に取り組んでいる事務所もある。