建設技術者向けNEWS

【柔軟性と信頼性向上／技研に屋外実験ヤード新設】

　熊谷組は、災害対応向けに無人化施工技術の拡張型高機能遠隔操作室を開発した。従来の高機能遠隔操作室の利点を生かしたまま、拡張性や柔軟性、信頼性を高め、災害への対応力をさらに向上させた。２０１６年熊本地震の阿蘇大橋地区斜面防災対策工事の無人化施工で導入していた高機能遠隔操作室を改良した。操作室にはデジタル伝送対応機器を搭載し、無線ＬＡＮによる第５世代の無人化施工に対応する。　拡張性の向上として、複数の遠隔操作室を連結し、３棟まで拡張できるようにした。１棟で３台、２棟で８台の建設機械を制御でき、３棟で最大１５台を想定している。柔軟性の向上として、カメラオペレーターの操作卓を自在に配置することができるとともに、固定カメラと車載カメラの映像を３２台まで表示することができる。

　信頼性の向上として、ネットワーク対応型無人化施工技術を安定させながら、その機能を最大限に発揮させるため、ネットワーク管理機能を充実させた。無線システムは最新のロボット用周波数を利用した無線局を導入する。

　災害現場で無人化施工を導入する際、これまでは簡単な操作室でも準備に５－１０日必要だったが、高機能遠隔操作室は屋上に無線基地局を設置して運用する場合で１日、有線ＬＡＮや光ファイバーケーブルを使用して別途無線基地局の設置が必要になる場合でも３日程度で稼働させることができる。

　システムは、すべてＬＡＮで構築されているため、「低容量型デジタル高精細画像伝送システム」（熊谷組、青木あすなろ建設、大本組、西松建設、フジタ、先端建設技術センターで共同開発）の導入が可能だ。バックホウ車載カメラにＨＤカメラを使用することで、従来よりもモニター映像が鮮明になったことに加え、タイムラグが少なくなり、オペレーターの負担も減った。

　一方、同社はこうしたｉ－Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎの技術開発を加速させるため、茨城県つくば市の技術研究所内に屋外実験ヤードを新設した。今後は、屋外実験ヤードを活用し、森林保全事業に役立つ林道整備技術、無人化施工技術の開発も進める計画だ。

　また、これまで蓄積してきた無人化施工技術は、さらなる遠隔操作性を向上させるための技術開発や、新たな無線通信開発、ＡＩ（人工知能）を活用したロボット技術の開発などに生かしていく。