建設技術者向けNEWS

　大成建設は、インフォキューブＬＡＦＬＡ（横浜市、田中健吾社長）の協力を得て、ＩｏＴ（モノのインターネット）を活用し生産施設の従業員の作業状況を見える化するツールを開発した。生体データや位置データ、作業環境データなど複数種のデータの関連性を統合的に分析し、即時に把握できる。統合情報から無駄のない作業計画の立案による作業効率化や、不安全行動の抑制といった安全性の向上を実現する。

　従業員の心拍や体温、作業環境をモニタリングする従来のツールは、従業員の身体の状態や所在を個別に記録して分析することは可能だったが、各データから作業状況に関わる複数種のデータを抽出して関連性を分析することは時間が掛かっていた。

　開発したシステムは電波ビーコンとＧＰＳ（全地球測位システム）を組み合わせて従業員の位置データを連続的に取得し、パソコンやスマート端末にリアルタイムで表示する。２Ｄや３Ｄで表示可能で、拡大・縮小、視点移動、施設内の各階の状況をまとめた立体表示にも対応する。

　作業内容を細分化し従業員のスマートフォンに登録することで動線解析に加え、滞在頻度の高いエリアや行き来が頻繁な経路と作業工程との相関を表示でき、効率的な作業指示が可能となる。

　生体データはウォッチタイプやシャツタイプなどのバイタルセンサーで取得し、常時従業員の身体の状態を管理できる。作業環境データは簡易気象センサーなどで温湿度、風向・風速、特殊ガス・酸素濃度などを取得し異常発生時はアラームで注意を促す。

　生体データや位置データに異常が生じると本人や管理者にメールで通知するほか、作業エリアのカメラから現地の様子を確認できる。

　同社は開発したツールの提供を進めるとともに、コンサルティング業務に活用する。さらに位置データ取得のための低コストな着脱型で小型・軽量の汎用通信端末の開発やセンシングデータのラインアップの拡充に取り組む。