建築施工管理/プライム市場上場の準大手ゼネコン/新潟

西松建設株式会社
勤務地【新潟県新潟市】年収690～980万円

# 充実した研修体制
# 充実した福利厚生
# 地域密着
# Uターン・Iターン歓迎
# 上場・大手企業
# 年間休日120日以上
# 転勤なし

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募集要項

募集職種	建築施工管理
業種	建設（建築・土木・設備）
年収	690～980万円
仕事内容	プライム市場上場の準大手ゼネコンで建築施工管理業務をお任せいたします。海外赴任の場合、海外の案件にも携わることができます。【具体的には】 ◇作業打合せ見学 ◇現場巡視（品質、工程、安全、環境等管理業務） ◇測量墨出し等実作業 ◇工事写真撮影 ◇搬入物検収立会い等【これまでの施工事例】東京警察病院、朝来市新庁舎、ANA成田スカイセンター、久留米シティプラザ、ホテル金沢、特別養護老人ホームきぬ川苑、イオン高松ショッピングセンター　など【就業環境】 ■出張はなく、残業時間は45時間程度です。 ■土日祝休みです。実際に休日出勤があった場合も代休消化を徹底しており、現場が終わった後の次の現場までにまとまった休みをとることができます。 ■社宅は独身、家族はどちらも入居可能で、定年まで入居出来ます。持家の方は持ち家手当がされます。 ■働き方は総合職とエリア型総合職で選択可能です。総合職の場合、全国や海外の土木工事現場での勤務となり、初任地は希望を考慮します。エリア型総合職の場合、希望により国内10エリアの地域内（北海道、東北、関東、北陸、中部、関西、中国、四国、九州、沖縄）に限定してその地域内のみで勤務可能です。ただし給与は総合職の85％ほどとなります。【同社の魅力】 ■1世紀を超える長い歴史と豊富な実績に裏付けされた高い技術力がございます。 ■より幅広い分野で挑戦したい方、又、将来的により大規模プロジェクトの責任者（所長）として活躍したい方など、スキルアップ、キャリアアップされたい方はマッチする職場です。 ■官公庁、事務所、マンション、病院、学校、物流施設等、中～大規模な建物の新築、改築など、様々な幅広い案件を担当しており、1～3年かけて施工管理を行っていただきます。 ●ゼネコン初「健康経営銘柄2019」に初選定！心身の健康維持増進を推進し、一人ひとりが健康に働ける職場環境づくりに取組んでいます。
応募資格	【必須】 ■一級建築士、1級建築施工管理技士のいずれか ■RC造、S造の建築施工管理のご経験（5年以上）
活かせる経験スキル	一級建築士　 1級建築施工管理技士
勤務地	新潟県新潟市
勤務時間	8：30～17：30 実働8時間（休憩60分）フレックスタイム制あり
雇用形態	正社員
福利厚生	■制度／各種社会保険、住宅融資制度、財形貯蓄制度、持株会制度 ■施設／社宅・独身寮完備、社内診療所、保養所、提携ホテル ■クラブ活動／野球、テニス、ゴルフ、釣り、絵画、写真、囲碁他、他 ※研修制度あり新入社員研修、マネジメント研修（初級/中級/管理職/上級管理職）技術研修（1年/2年/4年/6年）、資格取得研修（一級建築士他）海外・国内留学制度、海外短期・中期研修制度、eラーニングなど ※資格取得奨励制度　会社が指定する業務法定資格に合格した場合、合格報奨金を支給しています。受動喫煙対策：屋内全面禁煙
休日	【年間休日120日】完全週休2日制（休日は土日祝日）年間有給休暇10日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）創立記念日、有給休暇、年末年始休暇、夏期休暇、リフレッシュ休暇等

その他、本掲載に無い詳細情報は
面談時等にお伝えいたします。

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企業情報

設立年月
1937年9月
資本金
235億1,364万円
売上高
3,916億円
従業員数
2,684名

企業について

同社は、1874（明治7）年創業の総合建設業の会社です。ダムやトンネル空港や港湾などを創る土木事業、超高層ビルや工場、商業施設などを創る建築事業、街を造り、都市を再生する開発・不動産事業を行っています。

同社の事業は、「土木事業」「建築事業」「開発・不動産事業」の3つの事業で形成されています。
「土木事業」はダム・トンネル・空港・橋梁などの国土の基盤を整える仕事。
「建築事業」は超高層ビルや商業施設、工場や集合住宅等、人々の生活を豊かにする仕事。
「開発・不動産事業」は市街地再開発や土地区画整理など丸ごと街をつくって人々に生活の場を作り出す仕事。

そして、この事業を国内だけでなく海外にも積極的に展開しています。

コンサルタントメッセージ

●プライム市場上場・土木分野に強みを持つ準大手ゼネコンです。
●道路、ダム、橋梁、鉄道、ビル、公共施設、都市再開発など、国土基盤整備の担い手として、インフラ構築におけるビッグプロジェクトを行っております。

【同社の取り組み】
建設業界は今、少子高齢化に伴う技術者の不足、ダイバーシティ、長時間労働削減といった過去の経験や知識だけでは突破できない社会的課題に向き合っています。
同社は、2017 年を働き方改革の元年と位置づけ、生産性向上を目的とした長時間労働の削減、部署における業務改善など全社的な取組みをスタートさせるとともに、全ての社員が持てる力を最大限に発揮し、安心して働ける職場づくりを積極的に展開しています。

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