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  • 東洋建設/クレーンカメラで危険検知/接近作業員の安全確保

    2018年3月14日

     東洋建設は、クレーンカメラ映像を活用した「クレーンカメラ映像検知システム」を開発した。クレーンブーム先端にクレーンカメラを設置、カメラ映像から画像認識技術により作業員を検出し、クレーン操縦者に吊り荷付近へ作業員が近づいたことを通知する。  クレーン作業は、操縦者が合図者の指示に従[...]

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  • 鹿島、コマツ/建機自動化へAI活用/理化学研と3者で研究チーム

    2018年3月14日

    【要素技術の高度化推進】  鹿島は、コマツと共同で開発を進める次世代建設生産システム「クワッドアクセル」で、建設機械の自動化施工に向けたAI(人工知能)の利活用をテーマに共同研究をスタートさせた。理化学研究所革新知能統合研究センターと連携チームを設置し、3者で自動化機械のさらなる自[...]

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  • 空調配管のアルミシフト加速/普及目指し設備工業会も発足/銅の供給不安に備え

    2018年3月14日

     空調設備の冷媒配管部材に、軽量で廉価なアルミニウムを使おうという機運が急速に高まっている。電気自動車(EV)の普及拡大などに伴い、配管市場への銅の安定供給が不安視されている一方、銅の3分の1という軽量さが施工現場の省力化につながることなどが理由だ。業種横断的に関係各社の知見を持ち寄り、規格[...]

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  • “維持更新時代”に対応/国交省 地域の守り手確保を重視/今後の発注者のあり方 中間まとめ

    2018年3月14日

     国土交通省は、発注行政における今後の取り組みの方向性をまとめた。柱となるのが、大きな課題となっている維持管理・更新への対応と、それを推し進めるための発注体制の構築。その「担い手」である地域建設業を確保・育成していくための入札・契約方式の改善と、体制が脆弱(ぜいじゃく)な市町村など地方自治体[...]

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  • 設備工事各社/女性社員の採用拡大、長期間働ける環境整備に注力/本社調査

    2018年3月14日

     全国規模で設備工事を手掛ける企業が女性社員の採用を拡大している。日刊建設工業新聞社が電気・空調・通信の各設備工事会社を対象に実施したアンケートによると、女性社員の採用動向を回答した18社のうち14社が「増加している」と回答した。優秀な人材の確保やダイバーシティー(人材の多様性)の実現を背景[...]

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  • 広がるVR活用/臨場感持ち危機意識醸成/防災、設計、既存改修にも

    2018年3月13日

     仮想の空間で、さまざまなことを疑似体験できるVR(仮想現実)技術の活用が、建設業界でも広がりをみせている。活用事例として多いのが現場従事者の安全教育。実際の工事現場では再現できない危険な状態や労働災害を体感し、適度な恐怖心を持ってもらうことで、安全意識や危険感受性を高める。調査・設計や防災[...]

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  • 建設業は女性が活躍できる職業/けんせつ小町活躍推進表彰

    2018年3月13日

    【全国の現場の模範、10件の取組みに栄誉】  日本建設業連合会(山内隆司会長)は12日、東京都千代田区の経団連会館で女性の活躍を推進する活動を顕彰する、第3回「けんせつ小町活躍推進表彰」の表彰式を開いた。則久芳行けんせつ小町委員長が最優秀賞1件、優秀賞4件、特別賞4件、奨励賞1件の[...]

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  • 日建連ら4団体/自民・品確議連に要望/働き方改革後押しを

    2018年3月13日

     日本建設業連合会(山内隆司会長)など、建設関係4団体は12日、自民党・公共工事品質確保に関する議員連盟(会長・根本匠衆院議員)に働き方改革と生産性の向上に関する施策の推進を要請。焦点となっている建設現場における週休2日の実施や、技能や経験にふさわしい処遇の実現、中小企業を含めた産業全体での[...]

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  • 技術提案交渉方式中小規模に適用拡大/国交省 事例を分析・検証し運用改善

    2018年3月13日

     国土交通省は、あらかじめ最適な仕様を確定することが困難な工事などに適用する「技術提案・交渉方式」の拡大を図る方針だ。橋梁の補修工事など、中小規模の工事であっても、施工者独自の高度な技術や工法を活用する必要があると判断されるケースで効果的に活用していく。適用事例の分析・検証を進めながら、今後[...]

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  • 戸田建設/5年後の建設生産モデル発表/トダ・イノベーション・サイト/労働集約型から脱却/地上・地下構築に最先端技術

    2018年3月12日

     戸田建設は、生産性を飛躍的に向上させる施工モデル「トダ・イノベーション・サイト~2023年の姿~」を発表した=写真。超高層建築物を対象にタワークレーンの自動誘導システムやドローンによる施工管理などを導入、5年後の23年までに従来の労働集約型産業からの脱却と魅力的な産業の実現を目指す。&nb[...]

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